A

A

C

細胞診検査
(従来法・液状検体法)

HPV検査単独法

細胞診・HPV検査
併用法

*

利益と不利益の
対比

30～64歳での浸潤がん罹患率減少効果の確実なエビデンスがあり、
65～69歳でのエビデンスも担保できる。20代についてのエビデンスは
乏しいが効果を否定できない。
細胞診の不適正検体割合は、採取器具の進化や採取医の意識向上
により改善している。液状検体法では不適正検体割合のバラツキが小
さく、更に減少が期待できる。

推奨の内容

浸潤がん罹患率減少効果のエビデンスがある。
評価した研究で得られた効果は、HPV陽性者に対する長期の追跡を
含む精度管理体制の構築が前提であり、遵守できない場合は効果が
利益はあるが、
細胞診単独法を下回る可能性がある。
中等度
不利益は大
検診の間隔を2～3倍に延長することが可能である。ただし細胞診に比
べて偽陽性率が大幅に上昇し、1,000人あたりの偽陽性は101人増加
し、不利益として3つの手法のなかで最大となる。

浸潤がん罹患率減少効果のエビデンスがある。
評価した研究で得られた効果は、HPV陽性者に対する長期の追跡を
利益はあるが、 含む精度管理体制の構築が前提であり、遵守できない場合は効果が
中等度 不利益は中等 細胞診単独法を下回る可能性がある。
度
検診の間隔を2～3倍に延長することが可能である。ただし細胞診に比
べて偽陽性率が大幅に上昇し、1,000人あたりの偽陽性は42人増加
する。

(利益)

レベル

証拠の
対策型検診 / 任意型検診

対策型検診・任意型検診として以下の条件が満たされた場
合に実施できる。検診結果毎のアルゴリズムが構築され、そ
の適切な運用が担保された場合にのみ実施すべきである
****
。
液状検体法を原則とし、検体は医師採取を原則とする
*****。
検診対象は30～60歳、検診間隔は5年が望ましい。

医師採取を原則とする*** 。

対策型検診・任意型検診としての実施を勧めるが、わが国で
統一された検診結果毎のアルゴリズムの構築**が必須条件
である。
検診対象は30～60歳、検診間隔は5年が望ましい。検体は

対策型検診・任意型検診としての実施を勧める。
検診対象は20～69歳、検診間隔は2年が望ま しい。検体は
医師採取のみとし、自己採取は認めない。
不適正検体割合が高い場合、採取器具の変更や液状検体
法を利用する。

*****：細胞診の自己採取法の精度が著しく低いことから、自己採取法による細胞診・HPV検査併用法は行わない。

****：液状検体の残りを用いHPVサブタイプでのトリアージをするなど受診者の不利益を最小化する方法の確立と対象年齢・検診間隔の遵守、アルゴリズムに精通した婦人科医の確保を条件と
する。

***：HPV検査単独法の自己採取法については、国内でのエビデンスが不足しており、受診率向上につながるか、精密検査以降のプロセスにつながるかなどのfeasibility 研究が必要である。

**：本ガイドラインを公開する2020年7月時点で国内でHPV検査の診断結果毎の統一版アルゴリズムは確立されていない。

*：細胞診については、「有効性評価に基づく子宮頸がん検診ガイドライン」2009年度版において検討済みであり、証拠のレベル・利益と不利益の対比は今回検討しなかった。

今回の推奨から推奨Bを削除した。利益はあるが不利益が大きい推奨Cについては、課題となる条件が解決された場合に実施できるとした。

グレード

手法

推奨

総括表：子宮頸がん検診の推奨グレード