A

A

C

細胞診検査
(従来法・液状検体法)

HPV検査単独法

細胞診・HPV検査
併用法

*

利益と不利益の
対比
対策型検診 / 任意型検診

浸潤がん罹患率減少効果のエビデンスがある。30
対策型検診・任意型検診としての実施を勧める。
～69歳でのエビデンスは担保できる。20歳代での
検体は医師採取のみとし、自己採取は認めない。
エビデンスは乏しいが効果は否定できない。

推奨の内容

20～69歳, 2年間隔

対象年齢/検診間隔

対策型検診・任意型検診として以下の条件が満たされ
ないと実施は勧められない。
浸潤がん罹患率減少効果のエビデンスがある。
○液状検体の残りを用いたHPVトリアージなどで、偽陽
利益はあるが、 検診の間隔を2～3倍に延長することが可能。細胞
30～60歳, 5年間隔
中等度
性を減らす方法の確立
不利益は大
診に比べて1,000人あたりの偽陽性は101人増加
○対象年齢・検診間隔の遵守
し、不利益は最大となる。
○アルゴリズムに精通した婦人科医が検査陽性者の管
理に従事する体制

対策型検診・任意型検診としての実施を勧めるが、わが
浸潤がん罹患率減少効果のエビデンスがある。
国で統一された検診結果毎のアルゴリズムの構築**が
利益はあるが、
検診の間隔を細胞診の2～3倍に延長することが可
30～60歳, 5年間隔
中等度 不利益は中等
必須条件である。
能。細胞診に比べて1,000人あたりの偽陽性は42
度
検診対象は30～60歳、検診間隔は5年が望ましい。
人増加する。
検体は医師採取を原則とする***。

(利益)

レベル

証拠の

***：HPV検査単独法の自己採取法については、国内でのエビデンスが不足しており、受診率向上につながるか、精密検査以降のプロセスにつながるかなどのfeasibility 研究が必要である。

**：本ガイドラインを公開する2020年7月時点で国内でHPV検査の診断結果毎の統一版アルゴリズムは確立されていない。

*：細胞診については、「有効性評価に基づく子宮頸がん検診ガイドライン」2009年度版において検討済みであり、証拠のレベル・利益と不利益の対比は今回検討しなかった。

細胞診の自己採取法の精度が著しく低いことから、自己採取法による細胞診・HPV検査併用法は行わない。

HPV検査単独法、細胞診・HPV検査併用いずれにおいても、国内で統一された検診結果毎の診療方針を定めたアルゴリズムの構築が必須である。

今回の推奨から推奨Bを削除した。利益はあるが不利益が大きい推奨Cについては、課題となる条件が解決されないと実施は推奨できない。

グレード

手法

推奨

総括表(簡易版)：子宮頸がん検診の推奨グレード