II. 更新版の作成目的
2009 年に作成した「有効性評価に基づく子宮頸がん検診ガイドライン」1)においては、子宮頸部
擦過細胞診の有効性について主に検証を行った。当時は HPV 検査に関する海外での無作為化
比較試験の研究結果が出始めた時期ではあったが、追跡期間が短い中間報告の状態であったこ
とから、評価に耐えるだけの証拠に欠けており、推奨グレード I にとどめざるを得なかった。その後、
HPV 検査を評価した無作為化比較試験の最終結果が続々と報告されており、海外のガイドライン
でも HPV 検査を推奨する動きが見られている。わが国でも AMED(Japan Agency for Medical
Research and Development:国立研究開発法人日本医療研究開発機構)革新的がん医療実用
化研究事業「子宮頸がん検診における細胞診と HPV 検査併用の有用性に関する研究」等が行
われているが

2)、結果が得られるまでにはまだ年数を要する。一方、厚生労働省による調査(平成

29 年度市区町村におけるがん検診の実施状況調査)では、すでに全国の 10%弱を占める市区町
村で、HPV 検査を含めた子宮頸がん検診がなし崩し的に行われている状況にあるが 3)、統一した
運営方式が定められているわけではなく、混乱した状態にある。HPV 検査を含めた子宮頸がん検
診には、すでに様々な問題が海外からも投げかけられており、有効性を含めた科学的証拠を吟味
し、課題を整理する必要性に迫られた。今回子宮頸がん検診ガイドラインを更新することで、これら
の課題を明らかにし、わが国での新しい子宮頸がん検診体制を構築するための第一歩と位置づけ
ている。