XIII. 推奨グレード
1. 細胞診単独法＜従来法・液状検体法＞(推奨グレード A)
30～64 歳での浸潤がん罹患率減少効果の確実なエビデンスがあり、65～69 歳でのエビデンス
も担保できる。20 代についてのエビデンスは乏しいが効果を否定できない。細胞診の不適正検体
割合は、採取器具の進歩や採取医の意識向上により改善している。液状検体法では不適正検体
割合のバラツキが小さく更に減少が期待できる。対策型検診・任意型検診としての実施を勧める。
検診対象は 20～69 歳、検診間隔は 2 年が望ましい。検体は医師採取のみとし、自己採取は認め
ない。不適正検体割合が高い場合、採取器具の変更や液状検体法を利用する。

2. HPV 検査単独法(推奨グレード A)
浸潤がん罹患率減少効果のエビデンスがある。評価した研究で得られた効果は、HPV 陽性者
に対する長期の追跡を含む精度管理体制の構築が前提であり、追跡が遵守できない場合は効果
が細胞診単独法を下回る可能性がある。検診の間隔を 2～3 倍に延長することが可能である。ただ
し、細胞診単独法に比べて偽陽性が大幅に上昇し、1,000 人あたりの偽陽性は 42 人増加する。
対策型検診・任意型検診としての実施を勧めるが、わが国で統一された検診結果毎のアルゴリズ
ムの構築が必須条件である。検診対象は 30～60 歳とし、検診間隔は 5 年が望ましい。検体は医
師採取を原則とする*。

3. 細胞診・HPV 検査併用法(推奨グレード C)
浸潤がん罹患率減少効果のエビデンスがある。評価した研究で得られた効果は、HPV 陽性者
に対する長期の追跡を含む精度管理体制の構築が前提であり、遵守できない場合は、効果が細
胞診単独法を下回る可能性がある。検診の間隔を 2～3 倍に延長することが可能である。ただし、
細胞診単独法に比べて偽陽性が更に上昇、1,000 人あたりの偽陽性は 101 人増加し、3 つの手
法のなかで最大となる。対策型検診・任意型検診として以下の条件が満たされた場合に実施でき
る**。細胞診は液状検体法を原則とし、検体は医師採取を原則とする。検診対象は 30～60 歳、検
診間隔は 5 年が望ましい。
*：HPV 検査単独法の自己採取法については、国内でのエビデンスが不足しており、受診率向上
につながるか、精密検査以降のプロセスにつながるかなどの feasibility 研究が必要である。
**：液状検体の残りを用い HPV サブタイプでのトリアージをするなど受診者の不利益を最小化す
る方法の確立と対象年齢・検診間隔の遵守、アルゴリズムに精通した婦人科医の確保を条件とす
る。