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参考資料4 有効性評価に基づく子宮頸がん検診ガイドライン更新版2020年３月31日 (23 ページ)
出典
| 公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_25869.html |
| 出典情報 | がん検診のあり方に関する検討会（第35回 5／25）《厚生労働省》 |
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VI. 利益と不利益の対比
1 万人の女性が子宮頸がん検診を受診した場合、いずれの方法であっても浸潤がんの発症は 3
人程度に抑制できる(図 5)。一方、細胞診に比べて HPV 検査を含む方法では、要精検者数、
CIN3 以上の病変で治療対象者数が増加する。細胞診と HPV 検査併用法では、細胞診の約 3
倍の要精検者数、CIN3 以上の病変で治療対象者数となる（図 5）。
細胞診と比べて、HPV 検査を含む方法では 1 万人あたり浸潤がん罹患者数 2～3 人減少する。
浸潤がん罹患率減少効果は、HPV 検査単独法と HPV 検査併用法に大差はない。しかし、細胞
診と比べて、両者とも偽陽性者数は著しく増加する。特に、細胞診・HPV 検査併用法の偽陽性者
数は HPV 検査単独法の約 3 倍であり、不利益を比較すると、細胞診、HPV 検査単独法と細胞
診・HPV 検査併用法で明らかに差がある（図 6)。
これらの結果をもとに、利益と不利益の対比は、HPV 検査単独法（医師採取）は、利益はあるが
不利益中等度(MODERATE)、細胞診・HPV 検査併用法は、利益はあるが不利益大(LOW)と判
断した。
1 万人の女性が子宮頸がん検診を受診した場合、いずれの方法であっても浸潤がんの発症は 3
人程度に抑制できる(図 5)。一方、細胞診に比べて HPV 検査を含む方法では、要精検者数、
CIN3 以上の病変で治療対象者数が増加する。細胞診と HPV 検査併用法では、細胞診の約 3
倍の要精検者数、CIN3 以上の病変で治療対象者数となる（図 5）。
細胞診と比べて、HPV 検査を含む方法では 1 万人あたり浸潤がん罹患者数 2～3 人減少する。
浸潤がん罹患率減少効果は、HPV 検査単独法と HPV 検査併用法に大差はない。しかし、細胞
診と比べて、両者とも偽陽性者数は著しく増加する。特に、細胞診・HPV 検査併用法の偽陽性者
数は HPV 検査単独法の約 3 倍であり、不利益を比較すると、細胞診、HPV 検査単独法と細胞
診・HPV 検査併用法で明らかに差がある（図 6)。
これらの結果をもとに、利益と不利益の対比は、HPV 検査単独法（医師採取）は、利益はあるが
不利益中等度(MODERATE)、細胞診・HPV 検査併用法は、利益はあるが不利益大(LOW)と判
断した。