療者採取による細胞診検査受診がアウトカムとなっている。介入群へは自己採取キットの郵送や自
宅での手渡しと回収などが行われていた。1 研究を除き 1.4 倍以上の受診率の向上を認めている。
またこれらの研究を含んだ 3 件のメタアナリシスでは、受診率は 1.4 倍から 2.4 倍までの上昇が報
告されていた。
自己採取による HPV 検査単独法は、医療者採取による HPV 検査単独法に比べれば感度は
10%強低下するが、検診の評価アウトカムのランク 5 に相当する CIN2+、CIN3+の検出率につい
てどちらの採取法が優れているかのはっきりした証拠は認められなかった。一方、医療者採取によ
る細胞診と自己採取による HPV 検査単独法では、自己採取による HPV 検査単独法が検出力で
上回るという証拠が示された。これらの結果からは、自己採取法による HPV 検査単独法が、子宮
頸がん検診の手法の一つとして考慮に値することを示唆している。ただしいくつかの留意すべき点
がある。HPV 検査自己採取法を評価したいずれの研究においても検査陽性者の再検査応諾率
やコルポスコピーの応諾率の記載がなく、精密検査受診率がどの程度見込まれるかが判断できな
いところである。受診率の高い先進国では長期未受診者対策として自己採取法が検討されている
が、対象者の 20%前後を占める未受診者がたとえ自己採取法による検体を提出したとしても、その
後の精密検査受診率はかなり低いと想像される。わが国での従来型子宮頸がん検診の精密検査
受診率は 74.3%(2015 年度地域保健・健康増進事業報告)と、必ずしも高いものではないことから、
安易な自己採取の普及は精検受診につながらず、期待した効果を発揮できない可能性が高い。
医療資源の乏しい開発途上国の多くは、自己採取 HPV 検査の導入を検討したが、その後の精密
検査・治療の応諾率の低さを懸念して、導入を見送っている。わが国で HPV 検査の自己採取法
の導入を検討する場合は、検査回収率(受診率)だけではなく精検受診率もアウトカムとした普及と
実装研究の結果に基づき議論すべきである。婦人科医の存在しない地域に限定した活用は今後
の重要な検討課題であるが、HPV 陽性者のフォローアップがそのような地域で達成できるかという
点も検討すべき点になる。普及と実装研究の結果、適切な精検受診率が確保されない限り、検診
として採用すべきものではない。