医療機関において安心・安全に電波を利用するための手引き
運用に当たっては、関係者の支援を受け以下のような取組を必要に応じて実施しましょう。
表 2

医用テレメータ運用の際の取組（医療機関）

電波環境調査
電波環境調査の実施

電波環境調査を定期的（1 年に 1 回程度、機器設定変更時等）に実施し、無線
チャネル管理表を更新しましょう。
（実施方法は３－２．
（２）（３）を参照）

調査結果の検証

更新した無線チャネル管理表を基に、納入時及び直近の無線チャネル管理表か
ら、チャネル設定、受信強度、受信状態等に変化がないかを確認しましょう。
変化がある場合、設定の変更、建物の増改築、医用テレメータ機器の貸し借り
や変更、故障、受信用アンプの増設・故障、アンテナシステムの経年劣化等、
医療機関内外からの医用テレメータへ影響を及ぼしうる新たな機器の導入等
が生じていないかを確認しましょう。

機器設定変更時等の確認
以下のような変更が生じた場合には、必要に応じて電波環境調査を実施しましょう。
無線チャネル、配置の

無線チャネルや配置の変更が生じた場合には、動作に支障が無いかを確認した

変更

上で、都度、無線チャネル管理表を更新しましょう。

医用テレメータ関連

受信用アンプやアンテナ配線等の変更（改修、機器の取り替え他）等の医用テ

機器の変更

レメータ関連機器に変更が生じた場合には、無線チャネル管理表及びアンテナ
工事図面を更新しましょう。

他機器調達時等の確認
医用テレメータへ影

医用テレメータへ影響を与えうる機器を調達する際には、事前に医用テレメー

響を与えうる機器の

タ製造販売業者や機器を設置する業者等から不要電波についての適合規格な

調達時の関連情報の

どの関連情報の提供を受け、検討しましょう。また、総務省電波利用ホームペ

確認

ージから「技術基準適合証明番号」を検索することで、機器の詳細情報を確認
することもできます（２－４．
（１）を参照）
。
医用テレメータの受信エリア内に電気電子機器を設置するときには医用テレ
メータの受信アンテナから適切な離隔距離を確保することが必要です。必要な
離隔距離は、適合している不要電波の規制規格の許容値を基に定めます（例え
ば、VCCI クラス B 機器では「50cm 以上離す」ことが望ましく、VCCI クラス A
機器では干渉原因となる不要電波が 10dB 高くなるので、離隔距離は「1.6m 以
上離す」ことが望ましいです） 11。

トラブル対策
トラブル内容の確認

どのようなトラブルがいつ、どこで、どのように起きたかの情報を収集し、そ
の情報を無線チャネル管理表に記載しましょう。

原因の特定・対策の

無線チャネル管理表や実際の状況を確認した上で、トラブル原因が特定される

実施

場合には、対策を施しましょう。トラブル原因が不明、または対策が困難な場
合には、製造販売業者や機器を設置する業者等と連携し、対応しましょう。

11

脚注 9 を参照

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