答している。教育・研究に必要な居室についても約半数が不十分と回答しており、本調査は、診療中心
で教育や研究に従事する割合が少ない医師も対象となっていることを踏まえると、不十分であるという
認識は更に高まるものと考えられる。このため、講義室・実習室・研究室の IT 環境整備、バーチャルリア
リティを活用する実践的な実習機器や研究を効率的に進めるシステムの開発環境といった教育・研究の
サポートや設備等による効果的・効率的な教育・研究の実施のためのサポートは不可欠である。さらに、
大学病院は多くの医学生や臨床研修医等の臨床教育の場であり、教育研究に最新の設備が必要であ
るにも関わらず、保有する医療機器等の多くが耐用年数を超過しており、設備更新が進んでいない。高
度医療人材の養成や高度医療の提供を使命とする大学病院の機能を維持していくには、最新の医療機
器を適正な期間で更新しながら運営していく必要があり、そのための支援は不可欠である。
また、医師の働き方改革を進める中で、医師の労働時間制についても課題が浮き彫りになった。裁量
労働制の適用対象となる医師については、原則、自院での宿日直を行うことが出来ないため、裁量労働
制から変形労働制等への移行を予定している大学など、これに伴う人件費の増加について適切な支援
が必要である。
最後に、医師の働き方改革は、とかく労働時間の削減にのみ目を奪われやすいが、その真の目的は、
長時間労働の解消に伴う医師の健康確保とモチベーション向上、ワークライフバランスの実現を通じて、
医師が無理なく、より社会に貢献できるようになることにある。そして、そのような環境に持続可能性を
持たせることが、国民の幸福と健康長寿につながる。そのためには、例えば既存の専門業務型裁量労働
制のほか、医師の働き方に沿った新たな仕組みを創るなど、現行の労働法制に捉われない取組も検討
の必要があるのではないだろうか。

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