東北大学大学院医学系研究科医学教育推進センター
東北大学大学院医学系研究科医学教育推進センター 石井
石井 誠一
誠一 特命教授
特命教授
ヒアリング内容（3/6）

■ 座学の講義科目は録画し翌年度に再利用も可能。
• 授業を録画し翌年度に再利用は可能だが、学生の声を汲み取りながら毎年少しずつ改善は
したい。
• 講義に関してはデジタル化により、物理的な移動工数削減や場所や時間を問わない等の恩
恵をうけているが、授業に必要な資料を新たに作成する必要があるためデジタル化で教育に
かかわる工数削減されるとも断言はできない。
■ オンライン導入時は試験やレポートの加減を工夫し学生負荷の改善。
• オンライン導入期は各講義でレポートや試験を課してしまったために、学生のレポート数が膨
大になり効率よく学習できない時期があったが、全学教育では各授業でのレポートを控えるな
ど学生負担の加減を調整することで改善することができた。
• 学生とのコミュニケーションをGoogleクラスルームで一元化することで、レポート管理や試験な
ど現状の見える化により、過度なレポートや課題を与える事がなくなり学生負担が改善した。

東北大学大学院医学系研究科医学教育推進センター
東北大学大学院医学系研究科医学教育推進センター 石井
石井 誠一
誠一 特命教授
特命教授
ヒアリング内容（4/6）

■ 教育においてスタッフの支援が重要。
• 大学により名称は異なるが、教育においては学生との窓口となるスタッフは必要不可欠であ
り、他にも業務に成熟したスタッフがいることで教員負担が減り運営も楽になる。一方で、ス
タッフの負担が大きくなり離職リスクもある。
• 人事異動や業務負担による退職があり、事務職員がわりと短期で入れ替わることが多い。
正規雇用の手続きや財源の確保が機能できていないため、スタッフの安定雇用が難しく
なっている。
• CBTとOSCEに関しては、それぞれ準備に3ヶ月〜5ヶ月かかるが、授業の配当や、学生のグ
ループ分け、総合的な成績管理に関してスタッフが協力してくれているため教員の負担が
減っている。しかし実技試験に関しては「教員が生で見てその場で評価」するためDX化する
ことができず、こうした負担は減らしようがない。教員が現場に行き評価しなければならない
物理的負担の削減に関して、他大学含め改善を求める声は常にある。

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