東北大学大学院医学系研究科医学教育推進センター
東北大学大学院医学系研究科医学教育推進センター 石井
石井 誠一
誠一 特命教授
特命教授
ヒアリング内容（5/6）

■ 大規模試験のサポートがあれば教育の負担はかなり軽減される。
• 大学の教員という肩書きはあるが、教育のやり方に関する教育は受けていないために、学生
への教え方は属人的になっているために教員のための研修が必要だと感じる。
• ６年間の全体像を把握した上で学生に教えている教員は少なく、学生にとっては無駄な重複
がある。特定のテーマだけを教えていると全体像との繋がりがわからず、効率よく教育するこ
とができない。まだ大学でも対応できていないが、６年間の教育全体像をインプットする時間
を持ち、ハンズオンで講義を経験してもらう場が必要だと感じる。
• 医師法の改正があり、より学生も研修医に近い対応が可能になり、危険な場面も増えるため
にきめ細かい指導が必要だが、在学中に大掛かりな試験を２回実施（OSCE /CBT）しなけれ
ばならないため医師の負担も大きい。

東北大学大学院医学系研究科医学教育推進センター
東北大学大学院医学系研究科医学教育推進センター 石井
石井 誠一
誠一 特命教授
特命教授
ヒアリング内容（6/6）

■ デジタル化や大学間連携により業務工数大幅減の可能性が高い。
• 試験の採点やデータ管理が時間がかかるため、デジタル化に期待している。例えばタブレッ
ト端末で試験を行い、採点や集計ができれば、現状の手入力によるエクセル対応から、業
務に費やす時間は100分の１になりヒューマンエラーもなくなる。
• コストを考えればタブレットを１００台揃えることは難しく、１度購入しても一定の期間ごとに更
新しなければならない維持管理費が課題。
• 試験問題作成は、良質な問題を作らなければ学生の能力を正当に判断することができない
ため、試験問題作成は相当な労力が必要になる。これが大学間で連携/共有できれば業務
の効率化としては良いと思う反面、学生に漏れれば再現問題集などで対応され正しい評価
ができなくなってしまう。
• 東北医科薬科大学様と人的交流や、機器の融通をしあうことで足りないものを補うことがで
きており、学生の相互派遣や教員の相互協力などが進めば、さらに業務工数は削減できる
と想定しており、全国で共用できるような施設があれば教育における効率化は進む。

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