○個別事項(その18)について 総ー2 (15 ページ)
出典
公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000212500_00234.html |
出典情報 | 中央社会保険医療協議会 総会(第575回 12/22)《厚生労働》 |
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中医協 総-3
5.11.22
○ 精神疾患の治療経過において、回復期では多職種による心理・社会的治療(精神保健福祉士等による
環境調整、作業療法士等によるリハビリテーション、公認心理師等による心理的ケア等)と包括的治療の
マネジメント(包括的支援マネジメント)の必要性が増える。
入院
良好
発症前
前兆期
外来通院、在宅医療
3ヶ月
回復期
急性期
Psycological
Biological
症
状
薬物治療、mECT 等
心理支援
作業療法
生物心理社会モデル
(包括的治療)
薬物療法・mECT等の
生物学的治療による
急性期症状のコントロールが中心
不良
医師 薬剤師
看護師
公認心理師
作業療法士、理学療法士
精神保健福祉士
多職種・多機関
Social
環境調整、福祉・介護連携等
心理・社会的治療と包括的治療のマネジメント
=包括的支援マネジメントの必要性↑
服薬指導
維持療法
精神療法 薬物療法 mECT 器質疾患治療
クロザピン導入
回復期看護ケア 生活指導、家族教育 等
急性期看護ケア
入
心理的支援(認知行動療法的介入、トラウマケア 等)
退 アセスメント
心理検査
治療継続、障害受容等に伴う心理的ケア
院 関係性構築
作業療法(集団・個別)、運動療法、日常生活動作訓練 等
支
援 環境調整
外来
包括的
支援マ
ネジメン
ト
家族支援 生活環境調整 障害福祉、介護サービス調整 退院前訪問指導 等
包括的支援マネジメント(多職種・多機関カンファレンス 退院支援計画作成 クライシスプラン作成等)
出典:令和5年度厚生労働行政推進調査事業費補助金「精神障害にも対応した地域包括ケアシステムの構築を推進する政策研究」(研究代表者:藤井千代)提出資料より改変
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