表 95
感冒と診断した患者や家族が抗菌薬処方を

2018年（n=252）

2020年（n=609）

説明しても納得しなければ処方

50.4

49.1

説明して処方しない

32.9

35.5

希望通り処方する

12.7

10.8

その他

3.7

4.6

2018年（n=232）

2020年（n=522）

0-20％

31.0

35.4

21-40％

23.7

24.9

41-60％

14.2

15.7

希望したときの対応（％）

表 96
急性気管支炎と診断したときに抗菌薬を処方した割合
（過去1年間）（％）

61-80％

9.5

9.0

81％以上

21.6

14.9

表 97
過去１年間に抗菌薬適正使用をどのくらい

常に/かなり意識

多少は/全く意識せず

60歳未満

58.5

41.5

60歳以上

69.6

30.4

意識していたか（％）

表 98
感冒と診断したときに抗菌薬を処方した割合

20%以下

20％以上

60歳未満

79.5

20.5

60歳以上

65.3

34.7

（過去1年間）（％）

〇 薬学部教育における感染症・抗菌薬に関する研究
薬剤師は院内及び地域の ICT と ASP 活動を担う医療チームの重要な一員であり、薬剤師の AMR および臨
床感染症の教育の必要性は増している。しかし日本の薬学部教育において、臨床感染症についての教育状況
は明らかになっていなかったため、2022 年 2 月から 3 月にかけて、日本国内の薬学部を対象とした全国横断
調査を実施した。全国の薬学部に対して記入式のアンケート調査票を送付し、74 大学中 44 大学より回答を
得た。
感染症教育担当教員数の中央値は 7 名[4-12]、そのうち実務家教員は 3 名[1-6]であった。
感染症の臨床経験を有する教員がいる大学は 62.8％であった。指導内容について、不十分もしくは未実施
と回答が多かったのは、周術期における予防的抗菌薬の考え方（不十分または未実施が合計 74.5%）、抗菌
薬処方が不要な場合の患者への説明の仕方（不十分または未実施が合計 76.8%）、慎重な抗菌薬処方につい
ての患者教育（不十分または未実施が合計 79%）、感染症診療・感染対策におけるチーム医療（不十分また
は未実施が合計 53.5%）、抗菌薬の開発研究に関する教育（不十分または未実施が合計 76.8%）などであっ
た。臨床感染症教育の課題としては，講義時間の不足，専門医の不足が上位に挙げられた。この調査から、
臨床感染症および AMR 教育について、教育状況や教育資源が大きくばらついていることが明らかになった。
カリキュラム全体と教員数を含む資源の検討と改善が必要なことが示唆された。

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