７． 日本における抗菌薬使用の現状
(１) ヒト用抗菌薬
① 日本全体の抗菌薬使用状況
データ元：JSAC（抗菌薬使用サーベイランス）
2013 年から 2021 年までの日本における販売量に基づいた抗菌薬の使用状況を表 72（経口薬）、
表 73（注射用薬）、表 74（経口および注射抗菌薬合計）に示す。日本における 2020 年の全体の抗
菌薬使用は 10.18 DID であり、2020 年の代表的な欧州諸国の DID と比較すると、フランス（20.3
DID）、イタリア（18.4 DID）、スウェーデン(10.4 DID)よりも低く、ドイツ（8.9 DID）、オランダ
（8.5 DID）よりも高かった 1。経年的な変化をみると、2013 年から 2016 年までは抗菌薬使用に大き
な変化を認めなかったが、2017 年以降低下に転じたものの減少幅が小さくなってきていた。そうし
た流れのなかで新型コロナウイルス感染症の流行があり、2020 年は全体の抗菌薬使用はそれまでの
減少幅に比べ大幅に抗菌薬使用が減少し、2021 年も同様の傾向が続き 9.8 DID であった。2013 年と
比べ、32.7％減少していた。2021 年における抗菌薬全体に占める経口薬の使用（表 72）は 8.9DID
（90.9%）であり、そのうち、日本の AMR 対策アクションプランで 50%削減目標となっている経口
セファロスポリン系薬（2.1 DID）、経口フルオロキノロン系薬（1.5 DID）、経口マクロライド系薬
（2.7 DID）の合計は経口抗菌薬全体の 71.1%を占めていた（経口セファロスポリン系薬は第 1 世代
（0.1 DID）、第 2 世代（0.3 DID）、第 3 世代（1.7 DID）を合計したもの）。2013 年以降この傾向
は変化していないが、各使用を 2013 年と比べると、2021 年の経口セファロスポリン系薬、経口フル
オロキノロン系薬、経口マクロライド系薬それぞれ 46.1%、43.7%、47.5%減少していた。また、注
射用抗菌薬は、2013 年と比較して 2020 年は 1.1%減少していた（表 73）。2019 年までは注射用抗
菌薬の使用は減少に転じることがなく横ばいで推移していたが、これは高齢者人口の増加により、注
射用抗菌薬の使用機会が増加していた可能性が示唆された。また、2019 年は特にセファゾリンの供
給不足問題が生じた影響で、第１世代セファロスポリン系薬が減少し、狭域ペニシリン系薬や β ラ
クタマーゼ配合ペニシリン、第 2、3 世代セファロスポリン系薬、カルバペネム系薬が増加した可能
性が考えられた 2。2020 年以降は全体として抗菌薬使用量が減少していたが、これは抗菌薬適正使用
が推進されただけでなく、新型コロナウイルス感染症も影響（新型コロナウイルス感染症以外の感染
症による受診患者の減少等）していると考えられ、同疾患の流行が継続していることもあり 2021 年
も同様の傾向が続いてみられた。
WHO が抗菌薬適正使用の指標として推奨している AWaRe 分類により抗菌薬を分類した結果を表
75 に示す。AWaRe 分類は WHO の必須医薬品リスト（Model Lists of Essential Medicines）第 20
版に掲載された抗菌薬分類を適正使用の指標として応用したもので、抗菌薬を”Access”（一般的な感
染症の第一選択薬、または第二選択薬として用いられる耐性化の懸念の少ない抗菌薬で、すべての国
が高品質かつ手頃な価格で、広く利用出来るようにすべき抗菌薬。例. アンピシリン、セファレキシ
ンなど）、”Watch”（耐性化が懸念されるため、限られた疾患や適応にのみ使用すべき抗菌薬。例. バ
ンコマイシン、メロペネム、レボフロキサシン、セフトリアキソンなど）、”Reserve”（他の手段が
使用できなくなった時に最後の手段として使用すべき抗菌薬。例. チゲサイクリン、コリスチン、ダ
プトマイシンなど）、未分類の４カテゴリーに分類している。この分類は 2019 年に改訂され、新た
に、”非推奨”（WHO で臨床上の使用を推奨していない抗菌薬。例. セフォペラゾン・スルバクタム）
のカテゴリーが追加された。WHO は全抗菌薬に占める”Access”の抗菌薬の割合を 60%以上にするこ
とを目標としている。日本は他国と比較して Access の占める割合が少ない傾向があるが 3、2013 年

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