【実施体制の評価】 評価者：

坂井

１．実施責任医師等の体制

適

・

不適

２．実施医療機関の体制

適

・

不適

３．医療技術の有用性等

適

・

不適

コメント欄：（「不適」とした場合には必ず記載ください。）
アルゴンプラズマ併用高周波凝固焼灼療法（以下「APC 療法」）は、アルゴンガ
スを標的表層組織に噴霧し、電気手術器により組織凝固を行うものであり、内視鏡
的止血療法として日常診療で実施されている手技である。
胃癌治療ガイドライン第 6 版では内視鏡的根治度 C-1 の場合には転移の危険性が
低いことから焼灼法が治療選択の一つとして挙げられているが、内視鏡的切除術
による組織診断が実施されていることが前提である。また食道癌診療ガイドライ
ン 2017 年版では、内視鏡的切除不能例に対する治療として APC 療法等を考慮する
ことが提示されているが、本研究で計画されている適格基準 4）に示された基礎疾
患を一つでも有している患者が内視鏡的切除不能例として一般的であるかという
点に疑問がある。
食道癌診療ガイドラインでは、
「治療前壁深達度診断には限界があり、
（略）切除
標本による組織診断は、追加治療の要否決定に重要である」旨の記載があり、組織
凝固により組織診断が不可能となる APC 療法を実施した場合、患者に追加治療の
要否決定機会を喪失するという不利益が生じる可能性が否定できないため、症例
選択は慎重に行う必要があると考えられる。
また主要評価項目については、術後 12 週の局所完全奏功割合が設定されている
が、癌治療の有効性として根治性の評価が必要と考えられ、組織学的な評価を主要
評価とする必要がないか検討する必要があると考える。
実施条件欄：（修正すれば適としてよいものは、その内容を記載ください。）

【実施体制の評価】 評価者：

遠藤

１．実施責任医師等の体制

適

・

不適

２．実施医療機関の体制

適

・

不適

３．医療技術の有用性等

適

・

不適

コメント欄：（「不適」とした場合には必ず記載ください。）
・APC 焼灼治療の適応を広くすると、リンパ節転移陽性の症例を含んでしまうこ
とが危惧される。そのため、適応病変は可及的に狭くすべきである。川田論文によ
れば APC で制御されうる病変は大きさ 2cm 以下、深達度 T1a-EP/LPM の病変とされ
ている。
・また焼灼によって組織学的検索ができないデメリットを患者に十分説明する
ことが大前提と思われる。
・再発後の治療についても患者にわかりやすく記載する必要がある。
実施条件欄：（修正すれば適としてよいものは、その内容を記載ください。）
・食道病変は大きさ 2cm 以下とする。

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