★（３）専用の機能訓練室（内法による測定で、少なくとも病院は100㎡以上、診療所は45㎡以上）を有
している。

（

適

・

否

事前

・専用の機能訓練室の面積が分かるものを確認。

事前

・言語聴覚療法を行う専用の個別療法室の配置図及び平面図（面積が分かるもの）を確認。

）

※ 平成26年３月31日において、現に当該リハビリテーション料の届出を行っている保険医療機関
については、当該機能訓練室の増築又は全面的な改築を行うまでの間は、内法の規定を満たして
いるものとする。
※ 専用の機能訓練室は、当該療法を実施する時間帯以外の時間帯において、他の用途に使用す
ることは差し支えない。
※ 疾患別リハビリテーション、障害児（者）リハビリテーション又はがん患者リハビリテーションを実
施している時間帯において「専用」ということであり、疾患別リハビリテーション、障害児（者）リハビ
リテーション又はがん患者リハビリテーションを同一の機能訓練室において同時に行うことは差し
支えない。
※ 同一の時間帯において心大血管疾患リハビリテーションを行う場合にあっては、それぞれの
施設基準を満たしている必要がある。

★（４）言語聴覚療法を行う場合は、遮蔽等に配慮した専用の個別療法室（内法による測定で、８㎡以上）
１室以上を別に有している。
（

適

・

否

）

・【院内視察時】言語聴覚療法を行う専用の個別療法室を見せてください。（遮蔽等に配慮されている

※ 内法の規定の適用等については上記（３）と同様。

★（５）当該療法を行うために必要な次の施設及び器械・器具を具備している。

かを確認する。）

（

適

・

否

）

・【院内視察時】当該療法を行うために必要な器械・器具を見せてください。

□歩行補助具 □訓練マット □治療台 □砂嚢などの重錘
□各種測定用器具（角度計、握力計等） □血圧計 □平行棒 □傾斜台
□姿勢矯正用鏡 □各種車椅子 □各種歩行補助具
□各種装具（長・短下肢装具等） □家事用設備 □各種日常生活動作用設備 等

※ これらの器械等については、当該保険医療機関が、指定通所リハビリテーション又は自立訓練（機能訓練）
を実施する場合であって、リハビリテーションの提供に支障が生じない場合に、指定通所リハビリテーション事
業所又は自立訓練（機能訓練）事業所の利用者が使用しても差し支えない。

※ 言語聴覚療法を行う場合は、次の器械・器具を具備している。

（

適

・

否

）

□聴力検査機器 □音声録音再生装置 □ビデオ録画システム 等

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脳血管疾患リハビリテーション料