症状および、アメリカ産業衛生専門家会議（ACGIH）の生物学的モニタリン
グの指標（BEI） や日本産業衛生学会の生物学的許容値を基にして、健康診
断を実施する健診機関や医療機関と協議して作成し、事業者に意見として述
べる。さらに、健診後の判定、事後措置についても同様に検討し、実施する。
緊急時対応としての応急措置は、職場の誰もが対応できるよう指導すると
ともにその方法を掲示しておくことが必要である。特別な処置が必要な場合
は躊躇なく、化学物質管理者かばく露の状況を把握している作業長等が同乗
して、救急搬送し、搬送された医療機関での主治医の診断と治療を受けるよ
うにする。その際、化学物質管理者等は主治医に安全データシート（Safety
Data Sheet; SDS）2 やばく露の状況について情報提供を行うべきである。産
業医も、事前に治療法について文献検索や日本中毒情報センターから情報を
得て、緊急事態に備え主治医に情報提供する準備をするように努めるべきで
ある。
以上の対策を行っても、まだリスクが高く、改善が必要と判断した場合は、
事業者に直接、意見、勧告することができるので、検討したい。

SDS（Safety Data Sheet；安全データシート）化学物質の成分や人体に及ぼす作用等の
危険有害性情報を記載したデータシート
2

4