したことを把握したときは、当該罹患が業務に起因するかどうかについて、遅
滞なく、医師の意見を聴かなければならない。」とされたが、がん発症に至る
までに潜伏期があり、潜伏期は個体差があるため、1 年以内に 2 人以上の現職
の労働者での職業がんの発症は少なく、この条文の有効性は低い。
以上限界はあるが、発がんを防止するための措置としては、可能な限りばく
露を低減する一次予防と、ハイリスク者を選定して二次予防としての健康診
断を行い早期発見早期治療に努めることとなる。

（６）生殖毒性

生殖毒性とは、物質へのばく露後に起こる成人男性・成人女性の性機能お
よび受精能に対する悪影響や、その子世代における発生毒性のことをいう。
日本産業衛生学会 6)では 「女性では妊孕性、妊娠、出産、授乳への影響
等、男性では、受精能への影響等とする。生殖器官に影響を示すものについ
ては、上述の生殖機能への影響が懸念される場合に対象に含める。次世代児
では、出生前曝露による、または、乳汁移行により授乳を介した曝露で生じ
る、胚・胎児の発生・発育への影響、催奇形性、乳児の発育への影響とし、
離乳後の発育、行動、機能、性成熟、発がん、老化促進などへの影響が明確
な場合にも、生殖毒性として考慮する。」としている。
発がん性の項で述べた N-ニトロソ化合物は、親動物の血液脳関門を通過
しないが、血液胎盤関門は通過し、血液脳関門が未成熟な胎児の脳に移行す
ると考えられている。
生殖毒性についての知見が乏しく、管理についても未整備であるが、女性
則では 26 物質が、タンク船倉内での呼吸用保護具着用が義務づけられ、作
業環境測定の結果第 3 管理区分となった屋内作業場でのすべての業務が禁止
になっているので、SDS 対象物質でも生殖毒性がある場合は女性則に準じ
た対応をまず行い、可能な限りばく露を低減するなど、追加の対応の必要性
について検討することになる。

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