グの指標（BEI） や日本産業衛生学会の生物学的許容値を基にして、健康診
断を実施する健診機関や医療機関と協議して作成し、事業者に意見として述
べる。さらに、健診後の判定、事後措置についても同様に検討し、実施する。
緊急時対応としての応急措置は、職場の誰もが対応できるよう指導すると
ともにその方法を掲示しておくことが必要である。特別な処置が必要な場合
は躊躇なく、化学物質管理者かばく露の状況を把握している作業長等が同乗
して、救急搬送し、搬送された医療機関での主治医の診断と治療を受けるよ
うにする。その際、化学物質管理者等は主治医に SDS やばく露の状況につ
いて情報提供を行うべきである。産業医も、事前に治療法について文献検索
や日本中毒情報センターから情報を得て、緊急事態に備え主治医に情報提供
する準備をするように努めるべきである。
以上の対策を行っても、まだリスクが高く、改善が必要と判断した場合は、
事業者に直接、意見、勧告することができるので、検討したい。

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