る範囲を超えるか否か検討すること」になる。
特別則に規定された「作業条件の簡易な調査」程度であれば、医師でなくて
も実施可能であるので、衛生委員会に諮った上で実施するとよい。健診項目に
ついては、有害性区分や日本産業衛生学会の許容濃度提案理由、アメリカ産業
衛生専門家会議（ACGIH）の許容限界値（TLVs）の Documentation から想
定される自他覚症状を中心に設定し、健診機関や医療機関が実施する。
ガイドラインに記載された「標的とする健康影響に関するスクリーニング
に係る検査項目」は特別則に記載されたような侵襲性の低い項目を想定して
おり、影響評価やばく露評価としての生物学的モニタリングも予防的対策と
して有効な指標であるので、ACGIH の生物学的許容値（BEI）や、日本産業
衛生学会の生物学的許容値を用いて評価することも考慮すべきである。

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