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オンライン診療システムを用いる場合は、医療機関は OS やソフトウェアの
アップデートについて、事業者と協議・確認した上で実施するとともに、アッ
プデートができない等の個別対応が必要な場合には、事業者からの説明、
情報提供等を受け、必要な対応を実施すること。
医療機関は、必要に応じてセキュリティソフトをインストールすること。

■プライバシー保護のための措置
プライバシー保護を目的として特定の診察室もしくは訪問診療車内でのみ実施されて
います。患者情報の漏洩リスクを最小限に抑え、診療中のプライバシーを確保していま
す。
「オンライン診療指針」において該当するパートは以下
V ２ （５）通信環境（情報セキュリティ・プライバシー・利用端末）
１）医療機関が行うべき対策
１－１）基本事項
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医師がいる空間において診療に関わっていない者が診察情報を知覚でき
ないこと。また、患者がいる空間に第三者がいないことを確認すること。た
だし、患者がいる空間に家族等やオンライン診療支援者がいることを医師
及び患者が同意している場合を除く。
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プライバシーが保たれるように、患者側、医師側ともに録音、録画、撮影を
同意なしに行うことがないよう確認すること。
3. 導入効果
診療所側は、コロナ特例下にて認められていた電話診療と比較すると、ビデオ通話によっ
て新たに視覚的な情報を得られるようになったことで、診療の質の向上を実感しています。
患者側も、ビデオ通話で顔が見えることによって、安心感の増加を実感していると考えられ
ています。しかし、オンライン診療の診療報酬が対面診療よりも低いことや、通常の対面診
療と比較してオンライン診療の準備に手間がかかる点を課題として認識されています。
3.1. 導入後の効果
■病院側
コロナ特例下にて認められていた電話診療の時は、電話で状況を聞き、急ぎの状況
であれば応急指示診療を実施するしか方法がなかったが、オンライン診療を導入したこ
とで、聴覚だけでなく視覚情報も取得できるようになったことをメリットとして評価されてい
ます。特にすずらん会たろうクリニックでは、D to P with N の形式のオンライン診療を実
施しているため、現地で看護師が血液検査や点滴、あるいは聴診等を実施することがで
き、電話診療と比較してその質が向上しています。
■患者側
患者側の安心感も増したと感じていると推定されます。例えば、症状のヒアリングに対
して医師から「問題ない」と返答される場合、コロナ特例下にて認められていた電話診療

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