各専門職がすべての情報をいつでも確認できるようにすることが取組を後押しした。
（介護
老人保健施設）
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委員会を設置しており、リスクのある利用者に対して介入内容や方法を検討している。リ
スクのある利用者に関する情報は別の様式を用いて取りまとめている。
（介護老人保健施設）

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紙ベースで各専門職が計画を立てているが、一体的様式も使うことで多職種連携の連携を
図っている。
（介護医療院）

3.
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ケアの質向上に関する具体的な効果
以前は各職種がそれぞれ計画書を作成し、ケアプランになった時点でようやく一体的に他職種の情
報を含めて確認できるという流れだったが、一体的様式を確認すれば当該利用者のケアプランの援
助方針を概観でき、全体の流れを把握できるようになった。
（介護老人福祉施設）

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他職種が立てる計画の内容を見ることができ、生活行為の中での機能を考慮したケアの検討により
近づいた。特に個別機能訓練で重視される生活行為のための機能を維持向上させることを目的とし
た計画が立てられるようになってきた。
（介護老人福祉施設）

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職員間の情報連携やコミュニケーションの頻度が上がった。
（介護老人福祉施設）

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俯瞰した視点を持つきっかけとして機能するとともに、ミールラウンド時の管理栄養士と理学療法
士の意見交換が役立っている。
（介護老人福祉施設）

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これまでコミュニケーションの機会が少なかったが、一体的取組開始により、リハビリテーション
の専門職から栄養の専門職へコミュニケーションを取りやすくなった。（介護医療院）

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カンファレンス時に介入の順位を決める際の合意が取りやすくなった。（介護老人保健施設）

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生活に根付いたケアにつながり、介護予防的なケア提供もできている。（介護医療院）
4.

利用者の状態に対する具体的な効果

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誤嚥性肺炎の予防に効果があった。
（介護老人保健施設）

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リハビリテーションに栄養の観点が加わることで栄養状態を加味したリハビリテーションができ、
体重が１００ｋｇを超えている入居者について、効果的な減量計画を立てたことでリハビリテーシ
ョンの成果を得られた。
（介護老人保健施設）

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栄養にリスクのある方の方が一体的取組の効果が現れやすい。栄養状態のリスクに気がついた後、
今までは対応が難しかったが、管理栄養士が介入できるようになったため、早期に対策ができるよ
うになった。
（介護医療院）

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本人や家族の経口摂取に対する希望が強い場合、多職種で連携してアセスメント・検討しながら対
応することで、希望に添ったサービスを、安全性を確保しつつ継続して提供することができている。
（介護医療院）
5.

今後の在り方

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重度化予防の観点での評価があるとよいのではないか。
（介護老人保健施設）

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様式について、利用者の変化を記載できたり、医療を含めた全職種が連携できるようになると尚よ
い。
（介護医療院）

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