（３）.リハビリテーション・個別機能訓練、栄養、口腔の実施及び一体的取組に関する調査研究事業
Ａ. アンケート調査（一体的取組）
【一体的取組として実施している内容（問2(3)）※1】
○ 例えば、介護老人福祉施設では「関係職種が必要時に相談しあう体制を作っている（91.0%）」の選択割合が最も
高かった。
【一体的様式※2の使用割合（問2(7)）※1】
○ 一体的様式の使用割合が最も高いのは介護老人福祉施設であった（45.7%)。
※1 いずれの設問も、加算の算定有無を問わず、一体的取組を実施している施設・事業所の回答である。
※2 一体的様式とは、厚生労働省の提示するリハビリテーション・栄養・口腔に係る実施計画書（通所系/施設系）・リハビリテーション・栄養・口腔に
係る実施計画書（施設系）を指す。

図表7：一体的様式
の使用割合※3

図表6：一体的取組として実施している内容（複数回答）

※3 令和3年後介護報酬改定後における一体的様式の使用率は、それぞれ通所リハビリテーション27.2%、
介護老人福祉施設8.6%、介護老人保健施設19.3%であった（令和5年度老健事業「施設及び通所系サービス
におけるリハビリテーション・機能訓練、口腔、栄養の一体的取組に関する施設・事業所実態調査」より）。

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（３）.リハビリテーション・個別機能訓練、栄養、口腔の実施及び一体的取組に関する調査研究事業
Ａ. アンケート調査（一体的取組）
【カンファレンスの参加職種（問2(6)）】
○ 人員配置基準によって定められている職種の参加率が高い一方、歯科医師・歯科衛生士や通所リハビリテー
ションでの管理栄養士等、必置でない専門職の参加率は低い傾向にある。
※加算の算定有無を問わず、一体的取組を実施している施設・事業所の回答である。

【カンファレンスを通じた情報共有の効果（問2(4)）】
○ 「関係職種と話し合うことで、共通の方針・目標について検討できた（74.8％）」の選択割合が最も高かった。
図表8：カンファレンス参加職種（複数回答）

図表9：カンファレンスを通じた
情報共有の効果（複数回答）※

※一体的取組に係る加算を算定している
施設・事業所の回答

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