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【別添】新型コロナウイルス感染症(COVID-19)診療の手引き別冊罹患後症状のマネジメント(第3.0版) (51 ページ)
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公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000121431_00402.html |
出典情報 | 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)診療の手引き別冊罹患後症状のマネジメント(第3.0版)(10/20)《厚生労働省》 |
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●新型コロナウイルス感染症(COVID-19) 診療の手引き
別冊
罹患後症状のマネジメント・第 3.0 版 ●8 “ 痛み ” へのアプローチ
4.フォローアップすべき所見・症状
頭痛,喉の痛み,頸部痛,胸痛,背部痛・腰痛,腹痛,筋痛,関節痛などのフォローにあたっ
ては,器質的疾患(例:腹痛→消化器系腫瘍,胸痛→心血管系疾患,関節痛→変形性関節症・
肩関節周囲炎・関節リウマチなど)の存在や増悪を除外した上で診療に当たる必要がある.症
状が COVID-19 罹患後も 1 カ月以上続く場合には,当該疼痛部位の診療科:専門医(例:筋・
関節の痛み→整形外科,腹痛→消化器内科等)に紹介を考える.
COVID-19 罹患後には心筋梗塞などの心臓病変を発症するリスクが高いといった報告もあ
り,胸痛を訴える患者の場合,慎重かつ速やかな対応も考慮する.
5.プライマリケアにおけるマネジメント
患者が COVID-19 感染による心身の不調や実生活から離れた経験自体によって,今後の生
活復帰に向けて不安な状態にあることを理解して,寄り添う姿勢で傾聴して対応する必要があ
る.血液検査によるスクリーニングをはじめ,症状に応じた基本的検査を必ず行い,器質的に
懸念される病態がないことを確認する.
器質的疾患を疑わない場合であっても , しっかり時間をかけて説明を行い,懸念される器質
的疾患はないこと,何か小さな症状はあるかもしれないが基本的に症状が悪化することは多く
ないことを説明する.その際,病名を聞かれた場合には,持続痛,持続性めまいなど,器質的
な病気を想起させない表現で説明する.また,同時に主治医として責任をもって検査を経時的
に行いフォローすることを説明する.
自分が説明できない,コントロールできない場合は,次の医師に繋ぐまでは自分が責任をもっ
て対応する.
6.専門医・拠点病院への紹介の目安・タイミング
痛みが続くと,二次的な不活動も影響して,慢性化する可能性があるため,適切な対応が必
要となる.したがって,かかりつけ医等の医療者は,器質的疾患の診断・加療を行うことと併
行して,短期(1カ月程度)の一般的な疼痛治療や生活指導を行い,それでも治療が奏功しな
い場合や症状増悪がみられる場合には,関係性を維持しつつ,専門医療機関と連携しながら治
療方針をガイドすることが望ましい.
7.専門医・拠点病院でのマネジメント
当該疼痛部位の診療科・専門医は既知の疼痛疾患を鑑別し,必要に応じた治療に当たる.そ
の際,
重篤な疾病を除外することが特に重要であり,
必要であればその疾患に対する治療を行う.
①原因と考えられる病態以上に強い痛みを訴える場合,②(不安・抑うつなどを含めて)複数
の病態が関与している場合,③途中で病態が変わった場合,④専門医による治療が奏功せず複
数診療科での対応が望ましい状況が生じた場合などは,集学的な治療を行っている拠点病院の
痛みセンター * などへの紹介を考慮する.
* 厚生労働省の研究班の集学的痛みセンター:
(https://itami-net.or.jp/hospital)
50
別冊
罹患後症状のマネジメント・第 3.0 版 ●8 “ 痛み ” へのアプローチ
4.フォローアップすべき所見・症状
頭痛,喉の痛み,頸部痛,胸痛,背部痛・腰痛,腹痛,筋痛,関節痛などのフォローにあたっ
ては,器質的疾患(例:腹痛→消化器系腫瘍,胸痛→心血管系疾患,関節痛→変形性関節症・
肩関節周囲炎・関節リウマチなど)の存在や増悪を除外した上で診療に当たる必要がある.症
状が COVID-19 罹患後も 1 カ月以上続く場合には,当該疼痛部位の診療科:専門医(例:筋・
関節の痛み→整形外科,腹痛→消化器内科等)に紹介を考える.
COVID-19 罹患後には心筋梗塞などの心臓病変を発症するリスクが高いといった報告もあ
り,胸痛を訴える患者の場合,慎重かつ速やかな対応も考慮する.
5.プライマリケアにおけるマネジメント
患者が COVID-19 感染による心身の不調や実生活から離れた経験自体によって,今後の生
活復帰に向けて不安な状態にあることを理解して,寄り添う姿勢で傾聴して対応する必要があ
る.血液検査によるスクリーニングをはじめ,症状に応じた基本的検査を必ず行い,器質的に
懸念される病態がないことを確認する.
器質的疾患を疑わない場合であっても , しっかり時間をかけて説明を行い,懸念される器質
的疾患はないこと,何か小さな症状はあるかもしれないが基本的に症状が悪化することは多く
ないことを説明する.その際,病名を聞かれた場合には,持続痛,持続性めまいなど,器質的
な病気を想起させない表現で説明する.また,同時に主治医として責任をもって検査を経時的
に行いフォローすることを説明する.
自分が説明できない,コントロールできない場合は,次の医師に繋ぐまでは自分が責任をもっ
て対応する.
6.専門医・拠点病院への紹介の目安・タイミング
痛みが続くと,二次的な不活動も影響して,慢性化する可能性があるため,適切な対応が必
要となる.したがって,かかりつけ医等の医療者は,器質的疾患の診断・加療を行うことと併
行して,短期(1カ月程度)の一般的な疼痛治療や生活指導を行い,それでも治療が奏功しな
い場合や症状増悪がみられる場合には,関係性を維持しつつ,専門医療機関と連携しながら治
療方針をガイドすることが望ましい.
7.専門医・拠点病院でのマネジメント
当該疼痛部位の診療科・専門医は既知の疼痛疾患を鑑別し,必要に応じた治療に当たる.そ
の際,
重篤な疾病を除外することが特に重要であり,
必要であればその疾患に対する治療を行う.
①原因と考えられる病態以上に強い痛みを訴える場合,②(不安・抑うつなどを含めて)複数
の病態が関与している場合,③途中で病態が変わった場合,④専門医による治療が奏功せず複
数診療科での対応が望ましい状況が生じた場合などは,集学的な治療を行っている拠点病院の
痛みセンター * などへの紹介を考慮する.
* 厚生労働省の研究班の集学的痛みセンター:
(https://itami-net.or.jp/hospital)
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