第14回重症化予防（国保・後期広域）ワーキンググループ
令和６年１月12日 資料

令和２年～４年
研究成果②

高齢者の保健事業と介護予防の一体的実施推進に係る検証のための研究
飯島勝矢先生、田中友規先生、吉澤裕世先生ご提供資料

・「後期高齢者の質問票」で評価したフレイル状態と、「要介護新規認定」「介護費・医療費」との関連性を検討した。
・フレイル状態の高齢者では、年齢等の影響を加味しても要介護の新規認定者が多く、併存疾患が重なっている場合に最も高いハザード比であった。
・フレイル状態の高齢者では、要介護認定者が多く、年齢等の影響を加味しても介護費・医療費が高く、重度ではさらに増加した。介護費で特に顕著で
あった。

「高齢者の質問票」で評価したフレイル状態と
介護費・医療費

「高齢者の質問票」で評価したフレイル状態・併存疾患と
要介護新規認定

①

（
要累
介積
護ハ
新ザ
規ー
認ド
定率
）

① フレイルかつ併存疾患あり
・ 介護認定率 10.3%
・ 調整ハザード比 6.6倍
② フレイルかつ併存疾患なし
・ 介護認定率 4.4%
・ 調整ハザード比 2.9倍

②
③
④

③ 非フレイルかつ併存疾患あり
・ 要介護認定率 3.2%
・ 調整ハザード比 2.7倍
④ 非フレイルかつ併存疾患なし
・ 介護認定率 1.1%
・ 調整ハザード比 1.0倍

追跡日数
デザイン： 前向きコホート研究
（追跡日数中央値［4分位範囲］= 457［408-519］日）
対象： 地域在住75歳以上高齢者 18,130名
（平均80.1±4.1歳、女性55.1%）
アウトカム： 追跡期間中の要介護新規認定 727名（4.0%）
フレイル状態： 後期高齢者の質問票（4点以上*）
併用疾患： ICD-10コードからチャールソン併存疾患指数
調整変数： 年齢、性別、Body mass index、居住形態（独居／同居）
引用文献： Tanaka T, Yoshizawa Y, Iijima K, et al (Geriatri Gerontol int. 2023)

推
定
平年
均齢
介等
護調
費整
（済
月み
額
）

推
定
平年
均齢
医等
療調
費整
（済
月み
額
非フレイル フレイル 重度フレイル ）

（0-3点）（４-6点）（>7点）
74.2% 21.6%
4.2%

調整コスト比

1.0倍

3.5倍

7.7倍

非フレイル フレイル 重度フレイル
（0-3点）（４-6点）（>7点）
74.2% 21.6% 4.2%

調整コスト比

1.0倍

1.3倍

1.5倍

デザイン： 横断研究
対象：地域在住75歳以上高齢者 (要介護認定者含む）24,836名
（平均80.4±4.5歳、女性55.5%）
アウトカム： 介護費（月額）、医療費総額（月額）
フレイル状態：後期高齢者の質問票（4点以上*；7点以上を重度フレイル群とした）
調整変数：年齢、性別、Body mass index、既往歴（高血圧、糖尿病、脂質異常症、
慢性腎不全、心疾患、悪性新生物、認知症、うつ病、脳卒中、COPD、パーキンソン病、
骨粗鬆症、歯周病等）
引用文献： Tanaka T, Yoshizawa Y, Iijima K, et al (Geriatri Gerontol int. 2023)

21