治癒率、死亡率やQOLの改善等の長期予 本検査は、日本リウマチ学会編集の関節リウマチ診療ガイドラインや、EULAR recommendation（2022年改訂版）において予後不良因子として位
置づけられており、治療薬選択時の測定が強く推奨されている４）５）。
後等のアウトカム
③再評価の根
拠・有効性

日本リウマチ学会編集の関節リウマチ診療ガイドラインでのフェーズIや、EULAR
ガイドライン等での記載あり（右欄に詳細を記載す recommendation（2022年改訂版）においてのPhase IIおよびIIIでの予後不良因子として位
る。）
置づけられており、診断時のみならず治療薬選択時においても大変参考になる指標であ
る。

ガイドライン等での位置づけ

④普及性の変化
※下記のように推定した根拠

National Database of Health Insurance Claims and Specific Health Checkups of Japanによると（Nakajima A,et al. Int J Rheum Dis.
2020 Dec;23(12):1676-1684.）、本邦では現在は82万人が罹患し、そのうち生物学的製剤およびJAK阻害薬の使用割合は24％弱である。治療薬の
変更を要する患者数は、東京東京女子医科大学IORRAコホートより、高疾患活動性のRA患者割合 (1.3%)より推計した。

見直し前の症例数（人）

400,000

見直し後の症例数（人）

402,000

見直し前の回数（回）

400,000

見直し後の回数（回）

405,000

年間対象者数の
変化

年間実施回数の
変化等

⑤医療技術の成熟度
・学会等における位置づけ
・難易度（専門性等）

・学会等における位置づけ：本検査は、日本リウマチ学会編集の関節リウマチ診療ガイドラインや、EULAR recommendation（2022年改訂版）にお
いて予後不良因子として位置づけられ、国内外で治療薬選択時の測定が推奨されている４）５）。特に高値の場合には最も重要な予後不良因子の
一つと考えられており、より治療の強化が求められる。病勢進行を早期に抑制することは結果的には医療経済的にも大変意義があると考えられ
る。
・難易度：従来の測定の適応拡大のため、全く問題ないと考えられる。

・施設基準
（技術の専門性
等を踏まえ、必
要と考えられる
要件を、項目毎
に記載するこ
と）

通常の外来診療で測定が出来る。
施設の要件
（標榜科、手術件数、検査や手術の体 ただし、リウマチ膠原病内科または日本整形外科学会リウマチ認定医である整形外科医、小児リウマチ科医によって測定し評価されることが望ま
しい
制等）
人的配置の要件
（医師、看護師等の職種や人数、専門 上記の通り、リウマチを専門とする医師のもとで測定されることが望ましい
性や経験年数等）
その他
（遵守すべきガイドライン等その他の 特になし
要件）

⑥安全性
・副作用等のリスクの内容と頻度

特記すべき問題はなし

⑦倫理性・社会的妥当性
（問題点があれば必ず記載）

問題なし

⑧点数等見直し
の場合

見直し前
見直し後
その根拠

198（免疫学的検査判断料144点）
198（免疫学的検査判断料144点）
変更なし

区分
⑨関連して減点
や削除が可能と
考えられる医療
技術（当該医療
技術を含む）

Ｄ

番号
技術名

特になし
特になし

具体的な内容

特になし
不変（０）

プラスマイナス

⑩予想影響額

予想影響額（円）

-

その根拠

測定する患者数の増加により、＋0.3億円と推測されるも、当該技術の保険収載に伴い、適正なDMARDsが選択されることによる薬剤費の無駄や、
重症化防止による社会的損失の回避、労働生産性が向上し、また機能障害による外科的治療の手術件数が減少する等、総合的に医療費の軽減効果
が生じると期待される。

備考

特になし

⑪算定要件の見直し等によって、新たに使用される医薬
品、医療機器又は体外診断薬

なし（別紙、添付文書ともに不要）

⑫その他

抗リウマチ薬の選択時に測定することでより適切な治療法が採用されることで、患者の病勢をコントロールしQOLを高く維持できると期待され
る。

⑬当該申請団体以外の関係学会、代表的研究者等

特になし

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