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・資料No1-1～1-5_第十八改正日本薬局方第一追補（案） (10 ページ)
出典
| 公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000174942_00007.html |
| 出典情報 | 薬事・食品衛生審議会 日本薬局方部会（令和4年度第1回 7／26）《厚生労働省》 |
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8 一般試験法 2.00 クロマトグラフィー総論
1
2
3
4
5
・固定相：
粒子径：最大50％まで減らすことができ，増やすことは
できない(充
塡
カラム)．
膜厚：−50 〜 ＋100％(キャピラリーカラム)
・カラムの大きさ
第十八改正日本薬局方第一追補
55
分量の比を横軸にとり，検量線を作成する．この検量線は，通
56
例，直線回帰で得られる．
57
次に医薬品各条に規定する方法に従って，検量線の作成に用
58
いる，同量の内標準物質を含む試料溶液を調製する．検量線を
59
作成したときと同じ条件でクロマトグラフィーを行い，内標準
6
長さ：−70 〜 ＋100％
60
物質に対する，被検成分ピーク面積又はピーク高さの比を求め，
7
内径：±50％
61
検量線から被検成分量を求める．
一点検量法
8
・カラムの温度：±10％
62
9
・温度プログラム：温度の調整は上述の通り許容される．昇温
63
医薬品各条では，通例，検量線が直線となる濃度範囲の一つ
速度と各温度の保持時間の調整は±20％まで許容される．
64
の標準容液及びこれに近い濃度の試料溶液を調製し，いずれに
65
も一定量の内標準物質を加え，同一の条件でクロマトグラフィ
10
11
流量：±50％
12
上記の調整は，システム適合性の要件に適合し，管理すべき
66
ーを行い，得られた比を比較して，被検成分量を求める．
13
不純物の選択性と溶出順が同等であることが示されれば，許容
67
5.3. 面積百分率法
14
される．
68
ピークの直線性が示されれば，医薬品各条では被検成分のパ
15
注入量及びスプリット比：システム適合性の要件が確立された
69
ーセント含量は，溶媒，試薬，移動相又は試料マトリックスか
16
許容限度値内であれば注入量及びスプリット比は変更するこ
70
ら生じるピークや，判別限界又は報告の閾値以下のピークを除
17
とができる．注入量を減少させる場合又はスプリット比を増
71
いた，全てのピークの面積の総和に対する，それぞれのピーク
18
加させる場合は，ピークレスポンスの検出(検出限界)及び再
72
面積の百分率で求められる．
19
現性に特に注意が必要である．注入量の増加又はスプリット
73
6. その他の留意事項
20
比の減少は，特に，変更後も測定すべきピークの直線性と分
74
6.1. 検出器の応答
21
離度が十分に満たされている場合に限り許容される．
75
検出器の感度は，検出器に入る移動相中の物質の単位濃度又
76
は単位質量あたりのシグナル出力である．相対的な検出器の応
77
答係数(通例，レスポンス係数と呼ぶ)は，ある物質の標準物質
78
に対する検出感度を表す．感度係数は，応答係数の逆数である．
79
類縁物質試験では，医薬品各条に示された感度係数は常に適用
22
23
24
25
注入口温度及び静的ヘッドスペースにおけるトランスファーラ
イン温度の条件：分解や濃縮が起こらない場合は±10℃
5. 定量
以下のような定量試験法が，一般試験法や医薬品各条に適用
26
される．
80
される(すなわち，応答係数が0.8 〜 1.2の範囲外の場合)．
27
5.1. 外部標準法
81
6.2. 妨害ピーク
28
検量線法
82
29
30
被検成分の標準物質を用いて，直線性が示される範囲内で複
数濃度の標準溶液を調製し，一定量を注入する．
除外する．
84
6.3. ピークの測定
31
得られたクロマトグラムから，標準物質の濃度を横軸に，ピ
85
32
ーク面積又はピーク高さを縦軸にプロットして検量線を得る．
86
33
検量線は通例直線回帰で得られる．次に，試料溶液を医薬品各
34
条に規定された方法で調製する．検量線を得た方法と同じ操作
35
条件下で，クロマトグラフィーを行い，被検成分のピーク面積
36
又はピーク高さを測定し，被検成分量を検量線から読み取るか，
37
計算する．
38
一点検量法
39
医薬品各条では，通例，検量線の直線範囲で，ある濃度の標
40
準溶液と，標準溶液の濃度に近い濃度の試料溶液を調製し，同
41
じ操作条件でクロマトグラフィーを行い，得られたレスポンス
42
を比較して，被検成分量を求める．
43
溶媒，試薬，移動相，試料マトリックスに由来するピークは
83
主ピークから完全には分離しない不純物のピークの積分は，
通例，タンジェントスキムによる(図2.00−9)．
この方法では，注入操作などの全ての試験操作は，同じ条件
44
で実施されなければならない．
45
5.2. 内標準法
46
検量線法
47
内標準法では，被検成分に近い保持時間を有し，クロマトグ
48
ラム上の他の全てのピークと完全に分離する安定な物質を内標
49
準物質として選ぶ．
87
88
図2.00−9
50
一定量の内標準物質と標準被検試料を段階的に加えて，数種
89
51
の標準溶液を調製する．それぞれの標準溶液の一定量を注入し
90
52
て得られたクロマトグラムから，内標準物質に対する標準被検
91
ある不純物に対して定量的な評価が規定されている場合は，適
53
成分のピーク面積又はピーク高さの比を求める．これらの比を
92
切な報告の閾値及びピーク面積を積分するための適切な条件を
54
縦軸に，標準被検成分量又は内標準物質量に対する標準被検成
93
設定することが重要になる．そのような試験では，報告の閾値，
6.4. 報告の閾値
類縁物質試験において不純物の総量が規定されている場合や，
日本薬局方の医薬品の適否は，その医薬品各条の規定，通則，生薬総則，製剤総則及び一般試験法の規定によって判定する．(通則5参照 )
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5
・固定相：
粒子径：最大50％まで減らすことができ，増やすことは
できない(充
塡
カラム)．
膜厚：−50 〜 ＋100％(キャピラリーカラム)
・カラムの大きさ
第十八改正日本薬局方第一追補
55
分量の比を横軸にとり，検量線を作成する．この検量線は，通
56
例，直線回帰で得られる．
57
次に医薬品各条に規定する方法に従って，検量線の作成に用
58
いる，同量の内標準物質を含む試料溶液を調製する．検量線を
59
作成したときと同じ条件でクロマトグラフィーを行い，内標準
6
長さ：−70 〜 ＋100％
60
物質に対する，被検成分ピーク面積又はピーク高さの比を求め，
7
内径：±50％
61
検量線から被検成分量を求める．
一点検量法
8
・カラムの温度：±10％
62
9
・温度プログラム：温度の調整は上述の通り許容される．昇温
63
医薬品各条では，通例，検量線が直線となる濃度範囲の一つ
速度と各温度の保持時間の調整は±20％まで許容される．
64
の標準容液及びこれに近い濃度の試料溶液を調製し，いずれに
65
も一定量の内標準物質を加え，同一の条件でクロマトグラフィ
10
11
流量：±50％
12
上記の調整は，システム適合性の要件に適合し，管理すべき
66
ーを行い，得られた比を比較して，被検成分量を求める．
13
不純物の選択性と溶出順が同等であることが示されれば，許容
67
5.3. 面積百分率法
14
される．
68
ピークの直線性が示されれば，医薬品各条では被検成分のパ
15
注入量及びスプリット比：システム適合性の要件が確立された
69
ーセント含量は，溶媒，試薬，移動相又は試料マトリックスか
16
許容限度値内であれば注入量及びスプリット比は変更するこ
70
ら生じるピークや，判別限界又は報告の閾値以下のピークを除
17
とができる．注入量を減少させる場合又はスプリット比を増
71
いた，全てのピークの面積の総和に対する，それぞれのピーク
18
加させる場合は，ピークレスポンスの検出(検出限界)及び再
72
面積の百分率で求められる．
19
現性に特に注意が必要である．注入量の増加又はスプリット
73
6. その他の留意事項
20
比の減少は，特に，変更後も測定すべきピークの直線性と分
74
6.1. 検出器の応答
21
離度が十分に満たされている場合に限り許容される．
75
検出器の感度は，検出器に入る移動相中の物質の単位濃度又
76
は単位質量あたりのシグナル出力である．相対的な検出器の応
77
答係数(通例，レスポンス係数と呼ぶ)は，ある物質の標準物質
78
に対する検出感度を表す．感度係数は，応答係数の逆数である．
79
類縁物質試験では，医薬品各条に示された感度係数は常に適用
22
23
24
25
注入口温度及び静的ヘッドスペースにおけるトランスファーラ
イン温度の条件：分解や濃縮が起こらない場合は±10℃
5. 定量
以下のような定量試験法が，一般試験法や医薬品各条に適用
26
される．
80
される(すなわち，応答係数が0.8 〜 1.2の範囲外の場合)．
27
5.1. 外部標準法
81
6.2. 妨害ピーク
28
検量線法
82
29
30
被検成分の標準物質を用いて，直線性が示される範囲内で複
数濃度の標準溶液を調製し，一定量を注入する．
除外する．
84
6.3. ピークの測定
31
得られたクロマトグラムから，標準物質の濃度を横軸に，ピ
85
32
ーク面積又はピーク高さを縦軸にプロットして検量線を得る．
86
33
検量線は通例直線回帰で得られる．次に，試料溶液を医薬品各
34
条に規定された方法で調製する．検量線を得た方法と同じ操作
35
条件下で，クロマトグラフィーを行い，被検成分のピーク面積
36
又はピーク高さを測定し，被検成分量を検量線から読み取るか，
37
計算する．
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一点検量法
39
医薬品各条では，通例，検量線の直線範囲で，ある濃度の標
40
準溶液と，標準溶液の濃度に近い濃度の試料溶液を調製し，同
41
じ操作条件でクロマトグラフィーを行い，得られたレスポンス
42
を比較して，被検成分量を求める．
43
溶媒，試薬，移動相，試料マトリックスに由来するピークは
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主ピークから完全には分離しない不純物のピークの積分は，
通例，タンジェントスキムによる(図2.00−9)．
この方法では，注入操作などの全ての試験操作は，同じ条件
44
で実施されなければならない．
45
5.2. 内標準法
46
検量線法
47
内標準法では，被検成分に近い保持時間を有し，クロマトグ
48
ラム上の他の全てのピークと完全に分離する安定な物質を内標
49
準物質として選ぶ．
87
88
図2.00−9
50
一定量の内標準物質と標準被検試料を段階的に加えて，数種
89
51
の標準溶液を調製する．それぞれの標準溶液の一定量を注入し
90
52
て得られたクロマトグラムから，内標準物質に対する標準被検
91
ある不純物に対して定量的な評価が規定されている場合は，適
53
成分のピーク面積又はピーク高さの比を求める．これらの比を
92
切な報告の閾値及びピーク面積を積分するための適切な条件を
54
縦軸に，標準被検成分量又は内標準物質量に対する標準被検成
93
設定することが重要になる．そのような試験では，報告の閾値，
6.4. 報告の閾値
類縁物質試験において不純物の総量が規定されている場合や，
日本薬局方の医薬品の適否は，その医薬品各条の規定，通則，生薬総則，製剤総則及び一般試験法の規定によって判定する．(通則5参照 )