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・資料No1-1～1-5_第十八改正日本薬局方第一追補（案） (7 ページ)
出典
| 公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000174942_00007.html |
| 出典情報 | 薬事・食品衛生審議会 日本薬局方部会（令和4年度第1回 7／26）《厚生労働省》 |
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一般試験法 2.00 クロマトグラフィー総論
第十八改正日本薬局方第一追補
1
2
3
テム適合性試験として用いられる．
クロマトグラフィーに影響を与える因子として以下のような
ものがある．
5 .
47
クロマトグラフィーによる試験において，根本的に医薬品各
48
条に規定する試験方法を変更することなく，種々のパラメータ
49
ーを調整することができる範囲を以下に示す．示されている範
4
・移動相の組成及び温度
50
囲外への変更には，分析法の再バリデーションが必要である．
5
・移動相の水溶性成分のイオン強度及びpH
51
複数パラメーターの調整は分析システムに対して累積的な影
6
・流量，カラムの大きさ，カラム温度，圧力
52
響を及ぼしうるため，使用者はその影響を適切に評価し，十分
7
・支持体のタイプ（粒子型，モノリス型など），粒子径又は
53
なリスクアセスメントを行わなければならない．分離パターン
54
がプロファイルとして示されている場合は，特に重要である．
55
いかなる調整も医薬品各条に規定する試験方法に基づいて行
8
9
孔サイズ，空隙率，比表面積などの固定相の特性
・逆相，及び固定相の他の表面修飾，(エンドキャッピング
10
11
12
や炭素含有率などの)化学的な修飾の程度
保持時間及び保持比に関する情報が医薬品各条に記載される
ことがある．保持比に適用される基準は定められていない．
56
わなければならない．
57
医薬品各条に規定する試験を行う際に，いかなる調整におい
58
ても追加の検証試験が必要となるだろう．調整後の医薬品各条
13
クロマトグラフィーを用いた当該試験全体を通してシステム
59
に規定する試験方法の適合性を検証するために，変更によって
14
適合性の要件に適合していることが必要である．システム適合
60
影響を受ける可能性のある関連する分析性能特性を評価する必
15
性が示されなければ，サンプルの分析は認められない．
61
要がある．
16
システム適合性に次の項目を設けるとき，別に規定するも
62
以下に示す要件に従って医薬品各条に規定する試験方法を調
17
ののほか，各項目は以下に示す要件が満たされていなければな
63
整したとき，適切な再バリデーションを行うことなく更なる調
18
らない．◇
64
整を行うことは許容されない．
19
システムの再現性―有効成分又は添加剤の定量
◇
65
システム適合性基準への適合は，試験条件が，純度試験等や
20
有効成分又は添加剤の定量において，それらの純物質の目標
66
定量を実施するために十分な性能を示すように設定されている
21
含量が100％で，システムの再現性の要件が規定されていない
67
かどうかを確認するために必要とされる．
22
場合には，標準溶液の繰り返し注入(n = 3 〜 6)により算出さ
68
グラジエント溶離(液体クロマトグラフィー)及び温度プログ
23
れる最大許容相対標準偏差(％RSDmax)の限度値が定められて
69
ラム(ガスクロマトグラフィー)における試験条件の調整は，イ
24
いる．
70
ソクラティック溶離(液体クロマトグラフィー)及び恒温条件(ガ
71
スクロマトグラフィー)における試験条件の調整より難しい．
72
なぜならば，それらの調整によりあるピークの位置が，異なる
73
グラジエントステップ，あるいは異なる溶出温度に移行するこ
74
とにより，近接したピークが部分的若しくは完全に重なる，あ
75
るいは溶出順が逆転するといった可能性があり，ピークの同定
76
の間違いやピークの見落とし，ピーク位置が規定された溶出時
77
間を越えることが起こるようになる．
25
ピークレスポンスの最大許容相対標準偏差は，表2.00−1に
26
示す適切な値を超えてはならない．
27
％RSDmax ＝
28
K：K =
KB n
t90%,n−1
0.6 t90%,5
0.6
×
より得られる定数(0.349),ここで
はB ＝
2
6
2
29
1.0のとき，注入回数6回で必要となる相対標準偏差(パーセ
30
ント)
31
B：(医薬品各条で規定されている上限 − 100)％
32
N：標準溶液の繰り返し注入回数 (3 ≦ n ≦ 6)
33
t90％,n-1：90パーセント確率水準におけるステューデントのt値
34
35
36
(両側検定，自由度n−1)
B (％)
2.0
2.5
3.0
37
38
表2.00−1 最大許容相対標準偏差(定量)
注入回数 n
3
4
5
6
最大許容相対標準偏差RSD(％)
0.41
0.59
0.73
0.85
0.52
0.74
0.92
1.06
0.62
0.89
1.10
1.27
B = (医薬品各条中の含量規格の上限 − 100)％
システムの感度
39
システムの感度を表すためにシグナルノイズ比(SN比)が用
40
いられる．定量限界(SN比10に相当)は報告の閾値以下である．
41
ピークの対称性
42
別に規定するもののほか，純度試験等や定量に用いるピーク
43
のシンメトリー係数(テーリング係数)は0.8 〜 1.8である．
44
4. クロマトグラフィー条件の調整
45
46
記載されているクロマトグラフィー条件は，医薬品各条作成
時に既にバリデートされている．
78
◇
生物薬品の試験では，ペプチドマップ法，糖鎖試験法，及
79
び分子不均一性に関する試験のように，液体クロマトグラフィ
80
ーで得られた分離パターンをプロファイルとして適否の判定基
81
準に設定することがある．このような試験法においては，本項
82
に示す方法を適用できない場合がある．◇
83
◇
生薬等は本項の対象外とする．◇
84
4.1. 液体クロマトグラフィー：イソクラティック溶離
85
カラムパラメーターと流量
86
・固定相：置換基の変更は認められない(例えば，C18がC8に
87
変更されるなど)．固定相のその他の物理化学的特性，つま
88
りクロマトグラフィー用担体，表面修飾，化学修飾の程度は
89
類似していなければならない．全多孔性粒子カラムから表面
90
多孔性粒子カラムへの変更は，上記要件が満たされている場
91
合には許容される．
92
・カラムの大きさ(粒子径及び長さ)：カラムの粒子径や長さは，
93
カラムの長さ(L)と粒子径(dp)の比が一定のまま，又は，規定
94
されたL／dpの比率の−25％から＋50％の間の範囲に変更す
95
96
ることができる．
・全多孔性粒子から表面多孔性粒子の粒子径を調整する場合：
97
全多孔性粒子から表面多孔性粒子の粒子径を調整する場合は，
98
理論段数(N)が規定されたカラムの−25％から＋50％の範囲
99
にあれば，他のLとdpの組み合わせも使用することができる．
100
システム適合性の要件に適合し，管理すべき不純物の選択性
日本薬局方の医薬品の適否は，その医薬品各条の規定，通則，生薬総則，製剤総則及び一般試験法の規定によって判定する．(通則5参照 )
第十八改正日本薬局方第一追補
1
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3
テム適合性試験として用いられる．
クロマトグラフィーに影響を与える因子として以下のような
ものがある．
5 .
47
クロマトグラフィーによる試験において，根本的に医薬品各
48
条に規定する試験方法を変更することなく，種々のパラメータ
49
ーを調整することができる範囲を以下に示す．示されている範
4
・移動相の組成及び温度
50
囲外への変更には，分析法の再バリデーションが必要である．
5
・移動相の水溶性成分のイオン強度及びpH
51
複数パラメーターの調整は分析システムに対して累積的な影
6
・流量，カラムの大きさ，カラム温度，圧力
52
響を及ぼしうるため，使用者はその影響を適切に評価し，十分
7
・支持体のタイプ（粒子型，モノリス型など），粒子径又は
53
なリスクアセスメントを行わなければならない．分離パターン
54
がプロファイルとして示されている場合は，特に重要である．
55
いかなる調整も医薬品各条に規定する試験方法に基づいて行
8
9
孔サイズ，空隙率，比表面積などの固定相の特性
・逆相，及び固定相の他の表面修飾，(エンドキャッピング
10
11
12
や炭素含有率などの)化学的な修飾の程度
保持時間及び保持比に関する情報が医薬品各条に記載される
ことがある．保持比に適用される基準は定められていない．
56
わなければならない．
57
医薬品各条に規定する試験を行う際に，いかなる調整におい
58
ても追加の検証試験が必要となるだろう．調整後の医薬品各条
13
クロマトグラフィーを用いた当該試験全体を通してシステム
59
に規定する試験方法の適合性を検証するために，変更によって
14
適合性の要件に適合していることが必要である．システム適合
60
影響を受ける可能性のある関連する分析性能特性を評価する必
15
性が示されなければ，サンプルの分析は認められない．
61
要がある．
16
システム適合性に次の項目を設けるとき，別に規定するも
62
以下に示す要件に従って医薬品各条に規定する試験方法を調
17
ののほか，各項目は以下に示す要件が満たされていなければな
63
整したとき，適切な再バリデーションを行うことなく更なる調
18
らない．◇
64
整を行うことは許容されない．
19
システムの再現性―有効成分又は添加剤の定量
◇
65
システム適合性基準への適合は，試験条件が，純度試験等や
20
有効成分又は添加剤の定量において，それらの純物質の目標
66
定量を実施するために十分な性能を示すように設定されている
21
含量が100％で，システムの再現性の要件が規定されていない
67
かどうかを確認するために必要とされる．
22
場合には，標準溶液の繰り返し注入(n = 3 〜 6)により算出さ
68
グラジエント溶離(液体クロマトグラフィー)及び温度プログ
23
れる最大許容相対標準偏差(％RSDmax)の限度値が定められて
69
ラム(ガスクロマトグラフィー)における試験条件の調整は，イ
24
いる．
70
ソクラティック溶離(液体クロマトグラフィー)及び恒温条件(ガ
71
スクロマトグラフィー)における試験条件の調整より難しい．
72
なぜならば，それらの調整によりあるピークの位置が，異なる
73
グラジエントステップ，あるいは異なる溶出温度に移行するこ
74
とにより，近接したピークが部分的若しくは完全に重なる，あ
75
るいは溶出順が逆転するといった可能性があり，ピークの同定
76
の間違いやピークの見落とし，ピーク位置が規定された溶出時
77
間を越えることが起こるようになる．
25
ピークレスポンスの最大許容相対標準偏差は，表2.00−1に
26
示す適切な値を超えてはならない．
27
％RSDmax ＝
28
K：K =
KB n
t90%,n−1
0.6 t90%,5
0.6
×
より得られる定数(0.349),ここで
はB ＝
2
6
2
29
1.0のとき，注入回数6回で必要となる相対標準偏差(パーセ
30
ント)
31
B：(医薬品各条で規定されている上限 − 100)％
32
N：標準溶液の繰り返し注入回数 (3 ≦ n ≦ 6)
33
t90％,n-1：90パーセント確率水準におけるステューデントのt値
34
35
36
(両側検定，自由度n−1)
B (％)
2.0
2.5
3.0
37
38
表2.00−1 最大許容相対標準偏差(定量)
注入回数 n
3
4
5
6
最大許容相対標準偏差RSD(％)
0.41
0.59
0.73
0.85
0.52
0.74
0.92
1.06
0.62
0.89
1.10
1.27
B = (医薬品各条中の含量規格の上限 − 100)％
システムの感度
39
システムの感度を表すためにシグナルノイズ比(SN比)が用
40
いられる．定量限界(SN比10に相当)は報告の閾値以下である．
41
ピークの対称性
42
別に規定するもののほか，純度試験等や定量に用いるピーク
43
のシンメトリー係数(テーリング係数)は0.8 〜 1.8である．
44
4. クロマトグラフィー条件の調整
45
46
記載されているクロマトグラフィー条件は，医薬品各条作成
時に既にバリデートされている．
78
◇
生物薬品の試験では，ペプチドマップ法，糖鎖試験法，及
79
び分子不均一性に関する試験のように，液体クロマトグラフィ
80
ーで得られた分離パターンをプロファイルとして適否の判定基
81
準に設定することがある．このような試験法においては，本項
82
に示す方法を適用できない場合がある．◇
83
◇
生薬等は本項の対象外とする．◇
84
4.1. 液体クロマトグラフィー：イソクラティック溶離
85
カラムパラメーターと流量
86
・固定相：置換基の変更は認められない(例えば，C18がC8に
87
変更されるなど)．固定相のその他の物理化学的特性，つま
88
りクロマトグラフィー用担体，表面修飾，化学修飾の程度は
89
類似していなければならない．全多孔性粒子カラムから表面
90
多孔性粒子カラムへの変更は，上記要件が満たされている場
91
合には許容される．
92
・カラムの大きさ(粒子径及び長さ)：カラムの粒子径や長さは，
93
カラムの長さ(L)と粒子径(dp)の比が一定のまま，又は，規定
94
されたL／dpの比率の−25％から＋50％の間の範囲に変更す
95
96
ることができる．
・全多孔性粒子から表面多孔性粒子の粒子径を調整する場合：
97
全多孔性粒子から表面多孔性粒子の粒子径を調整する場合は，
98
理論段数(N)が規定されたカラムの−25％から＋50％の範囲
99
にあれば，他のLとdpの組み合わせも使用することができる．
100
システム適合性の要件に適合し，管理すべき不純物の選択性
日本薬局方の医薬品の適否は，その医薬品各条の規定，通則，生薬総則，製剤総則及び一般試験法の規定によって判定する．(通則5参照 )