一般試験法 2.02 ガスクロマトグラフィー

第十八改正日本薬局方第一追補

11 .

1

どの管の内面にガスクロマトグラフィー用の固定相を保持させ

55

2

た中空構造のものである．カラム恒温槽は，必要な長さのカラ

56

標準被検試料を段階的にとり，標準溶液を調製し，この一定

3

ムを収容できる容積があり，カラム温度を一定の温度に保つた

57

量ずつを正確に再現性よく注入する．得られたクロマトグラム

4

めの温度制御機構を持つものである．検出器は，カラムで分離

58

から縦軸に標準被検成分のピーク面積又はピーク高さ，横軸に

5

された成分を検出するもので，アルカリ熱イオン化検出器，炎

59

標準被検成分量をとり，検量線を作成する．この検量線は，通

6

光光度検出器，質量分析計，水素炎イオン化検出器，電子捕獲

60

例，原点を通る直線となる．次に医薬品各条に規定する方法で

7

検出器，熱伝導度検出器などがある．記録装置は検出器により

61

試料溶液を調製する．次に検量線を作成したときと同一条件で

8

得られる信号の強さを記録するものである．

62

クロマトグラムを記録させ，被検成分のピーク面積又はピーク

9

2. 操作法

63

高さを測定し，検量線を用いて被検成分量を求める．

4.2. 絶対検量線法

10

別に規定するもののほか，次の方法による．装置をあらかじ

64

医薬品各条では，通例，上記の検量線が直線となる濃度範囲

11

め調整した後，医薬品各条に規定する試験条件の検出器，カラ

65

に入る一つの標準溶液及びこれに近い濃度の試料溶液を調製し，

12

ム及びキャリヤーガスを用い，キャリヤーガスを一定流量で流

66

医薬品各条で規定するそれぞれの量につき，同一条件でガスク

13

し，カラムを規定の温度で平衡にした後，医薬品各条に規定す

67

ロマトグラフィーを行い被検成分量を求める．この方法は全測

14

る量の試料溶液又は標準溶液を試料導入装置を用いて系内に注

68

定操作を厳密に一定の条件に保って行う．

15

入する．分離された成分を検出器により検出し，記録装置を用

69

4.3. 標準添加法

16

いてクロマトグラムとして記録させる．

70

試料の溶液から4個以上の一定量の液を正確にとる．このう

17

3. 確認及び純度の試験

71

ちの1個を除き，採取した液に被検成分の標準溶液を被検成分

18

本法を確認試験に用いる場合，試料の被検成分と標準被検成

72

の濃度が段階的に異なるように正確に加える．これらの液及び

19

分の保持時間が一致すること又は試料に標準被検試料を添加し

73

先に除いた1個の液をそれぞれ正確に一定量に希釈し，それぞ

20

ても，試料の被検成分のピークの形状が崩れないことを確認す

74

れ試料溶液とする．この液の一定量ずつを正確に再現性よく注

21

る．

75

入して得られたクロマトグラムから，それぞれのピーク面積又

22

本法を純度試験に用いる場合，通例，試料中の混在物の限度

76

はピーク高さを求める．それぞれの試料溶液に加えられた被検

23

に対応する濃度の標準溶液を用いる方法，又は面積百分率法に

77

成分の濃度を算出し，横軸に標準溶液の添加による被検成分の

24

より試験を行う．別に規定するもののほか，試料の異性体比は

78

増加量，縦軸にピーク面積又はピーク高さをとり，グラフにそ

25

面積百分率法により求める．

79

れぞれの値をプロットし，関係線を作成する．関係線の横軸と

26

面積百分率法は，クロマトグラム上に得られた各成分のピー

80

の交点と原点との距離から被検成分量を求める．なお，本法は，

27

ク面積の総和を100とし，それに対するそれぞれの成分のピー

81

絶対検量線法で被検成分の検量線を作成するとき，検量線が，

28

ク面積の比から組成比を求める．ただし，正確な組成比を得る

82

原点を通る直線であるときに適用できる．また，全測定操作を

29

ためには，混在物の主成分に対する感度係数によるピーク面積

83

厳密に一定の条件に保って行う．

30

の補正を行う．

84

5. ピーク測定法

31

4. 定量

85

通例，次の方法を用いる．

32

通例，内標準法によるが，適当な内標準物質が得られない場

86

5.1. ピーク高さ測定法

33

合は絶対検量線法による．定量結果に対して被検成分以外の成

87

(ⅰ)

34

分の影響が無視できない場合は標準添加法による．

88

た垂線とピークの両裾を結ぶ接線(基線)との交点から頂点まで

35

4.1. 内標準法

89

の長さを測定する．

ピーク高さ法：ピークの頂点から記録紙の横軸へ下ろし

36

内標準法においては，一般に，被検成分になるべく近い保持

90

(ⅱ)

37

時間を持ち，いずれのピークとも完全に分離する安定な物質を

91

を用いてピーク高さとして測定する．

38

内標準物質として選ぶ．医薬品各条に規定する内標準物質の一

92

5.2. ピーク面積測定法

39

定量に対して標準被検試料を段階的に加えて数種の標準溶液を

93

(ⅰ)

40

調製する．この一定量ずつを注入して得られたクロマトグラム

94

高さを乗じる．

41

から，内標準物質のピーク面積又はピーク高さに対する標準被

95

(ⅱ)

42

検成分のピーク面積又はピーク高さの比を求める．この比を縦

96

てピーク面積として測定する．

43

軸に，標準被検成分量，又は内標準物質量に対する標準被検成

97

6. システム適合性

44

分量の比を横軸にとり，検量線を作成する．この検量線は，通

98

45

例，原点を通る直線となる．次に医薬品各条に規定する方法で

99

46

同量の内標準物質を加えた試料溶液を調製し，検量線を作成し

100

47

たときと同一条件でクロマトグラムを記録させ，その内標準物

101

48

質のピーク面積又はピーク高さに対する被検成分のピーク面積

102

剤の粒径，固定相の濃度又は厚さ，カラム温度，昇温速度，キ

49

又はピーク高さの比を求め，検量線を用いて被検成分量を求め

103

ャリヤーガスの種類及び流量，スプリット比は，適切に分析性

50

る．

104

能の検証を行った上で一部変更することができる．ただし，生

105

薬等については，システム適合性の規定に適合することをもっ

52

に入る一つの標準溶液及びこれに近い濃度の試料溶液を調製し， 106

て分析性能の検証に代えることができる．また，ヘッドスペー

53

医薬品各条で規定するそれぞれの量につき，同一条件でガスク

107

ス用試料導入装置及びその操作条件は，規定の方法以上の真度

54

ロマトグラフィーを行い被検成分量を求める．

108

及び精度が得られる範囲内で変更できる．

51

医薬品各条では，通例，上記の検量線が直線となる濃度範囲

自動ピーク高さ法：検出器からの信号をデータ処理装置

半値幅法：ピーク高さの中点におけるピーク幅にピーク
自動積分法：検出器からの信号をデータ処理装置を用い

液体クロマトグラフィー 〈2.01〉のシステム適合性の規定を
準用する．
7. 試験条件の変更に関する留意事項
医
薬
品
各
条
の
試
験
条
件
の
う
ち
，
カ
ラ
ム
の
内
径
及
び
長
さ
，
充
塡

日本薬局方の医薬品の適否は，その医薬品各条の規定，通則，生薬総則，製剤総則及び一般試験法の規定によって判定する．(通則5参照 )