への対応性の向上等の対策を講ず
る。
②想定を超えた災害や、想定外の
故障等が発生した際にもある程度
の対応性を発揮できるよう、建築
設備システムの並列冗長化・分散
化を基本とするとともに、一部の
不具合が全体的な機能喪失に波及
しにくい構成とすることや、代替
設備の導入が容易な構成とするこ
と等を考慮する。
③また、平常時に使用する設備が
非常時の防災拠点建築物の機能継
続のために活用できることが望ま
しい。
④ハザードマップ等により津波等
による浸水の可能性のある地域に
おいては、対象建築物の機能継続
に必要な建築設備について、浸水
対策を講じる。
（電力）
①電力供給の途絶時において防災
拠点建築物に必要な電力を確保す
るための方法としては以下のよう
なものが考えられる。
例）ライフライン途絶時における
自立期間の目標に応じた時間の運
転が可能な保安負荷用電源、十分
な防災用燃料の備蓄、間欠運転に
耐える回路構成、系統電源供給の
多重化、外部電源車の接続・可搬型
発電機等の代替品の活用、負荷を
任意に切り替えることができる配
電系統の設定、耐震化された中圧
管ガス供給によるコージェネレー
ションの常用・非常用共用の発電
設備 等）
（上下水道）
①上下水道の途絶時において、防
災拠点建築物に必要な給排水・衛
生機能を確保するための方法とし
ては以下のようなものが考えられ
る。
例）防災用井戸の活用等水源の多
様化、機能維持に有効な負荷の低
減（節水化）
、給排水設備における
建築物導入部の並列化、備蓄品・代
替品の活用（給水車の接続、携帯ト
イレの備蓄等）
、排水機能の維持
（排水の一時貯留、再利用、浄化槽
の活用等）等
（空調）
①空調機能について、ライフライ
ン途絶時においても災害拠点に必
要な居住環境を確保するための方

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②求められる機能継続性に対し
て、LP ガス・灯油・軽油等の分散
型エネルギーを使用できるような
設備としておくとともに、これら
の燃料等を備蓄することで、地震
後（浸水後）の発電や冷暖房等に活
用することができると考えられ
る。
③ただし、それらの危険物に該当
する備蓄品については、大地震時
に容器の損傷がないことや、津波
（浸水）によって流されないよう
にするなどの配慮が必要である。
④既存建築物の活用の際、電力は、
新築と同様に、非常用自家発電設
備等の保安負荷用電源を用いるこ
とになるが、既存設備や建築物の
省エネ化によって使用量を抑制す
る方法も考えられる。
⑤例えば、照明や空調等の電気使
用について、設備の継続性にＡ、
Ｂ、Ｃ等の優先レベルと使用範囲
を設定し、大地震時に優先レベル
に応じて電気使用量を抑制するこ
とで使用時間の延長を図ることな
どが考えられる。
⑤大地震時にエネルギー消費の節
約のために空調の稼働を抑える
と、局所的な不快環境が増す場合
があるため、あらかじめ検討して
おく必要がある。
不快環境の改善例として、冬季に
おける局所的な冷えに対してカー
ペットを利用することなどが挙げ
られる。
⑥大地震時に外部からの支援に対
し、支援が受け入れやすいような
補給経路を確保する必要がある。
例えば、高所に給水を行う場合、配
管等をあらかじめ設置することが
考えられる。