検-1-2令和6年度診療報酬改定の結果検証に係る特別調査(令和6年度調査)の報告案について (122 ページ)
出典
公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_56721.html |
出典情報 | 中央社会保険医療協議会 診療報酬改定結果検証部会(第72回 4/9)《厚生労働省》 |
ページ画像
プレーンテキスト
資料テキストはコンピュータによる自動処理で生成されており、完全に資料と一致しない場合があります。
テキストをコピーしてご利用いただく際は資料と付け合わせてご確認ください。
情報通信機器を用いて通院精神療法を行っている場合の課題についてみると、9
施設のうち「身体診察等の併施が必要な場合がある」は 44.4%、次いで「医療機関
において、情報通信機器の操作が困難である」、「情報通信機器の操作を行うこと
ができる患者が少ない」それぞれは 33.3%であった。
図表 1-116 情報通信機器を用いて通院精神療法を行う際の課題(複数回答)
0%
20%
40%
60%
80%
100%
22.2
正確な診療が難しい
28.6
-
44.4
身体診察等の併施が必要な場面がある
42.9
-
11.1
希望する患者が少ない
14.3
-
33.3
医療機関において、情報通信機器の操作が困難
である
42.9
-
33.3
情報通信機器の操作を行うことができる患者
が少ない
42.9
-
33.3
その他
28.6
-
0.0
無回答
0.0
-
全体 n=9
精神科病院 n=7
精神科を有する特定機能病院 n=1
精神科を有する一般病院 n=1
【その他】
・人的、時間的コストが高すぎる ・情報通信機器の導入費用がない
・システム等の環境を整える手間に見合った診療報酬点数でなく、予約制でない医療機関では導入が難しい
118
121