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提案書21（4001頁～4203頁） (106 ページ)
出典
| 公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000190899_00011.html |
| 出典情報 | 中央社会保険医療協議会 診療報酬調査専門組織・医療技術評価分科会（令和5年度第1回 11／20）《厚生労働省》 |
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⑯参考文献１
１）名称
ロコモの予防・対策
２）著者
ロコモティブシンドローム診療ガイド策定委員会
３）雑誌名、年、月、号、ページ
ロコモティブシンドローム診療ガイド
４）概要
ロコモを予防したり、ロコモ度の進行を予防することで、要支援・要介護者の減少につながり、健康寿命延伸に貢献でき
る。
１）名称
国民の健康の増進の総合的な推進を図るための基本的な方針
2021
P93-99
２）著者
⑯参考文献２
⑯参考文献３
⑯参考文献４
⑯参考文献５
３）雑誌名、年、月、号、ページ
厚生科学審議会
第6回
次期国民健康づくり運動プラン策定専門委員会
令和5年2月資料
４）概要
ロコモティブシンドローム（運動器症候群をいう。以下同じ。）、やせ、メンタル面の不調等は生活習慣病（NCDs）が原因
となる場合もあるが、そうでない場合も含めてこれらを予防することが重要である。
１）名称
Correction to: Epidemiology of locomotive syndrome using updated clinical decision limits: 6-year follow-ups
of the ROAD study
２）著者
Yoshimura, N
３）雑誌名、年、月、号、ページ
J Bone Miner Metab. 2022 May 10
４）概要
ロコモ度３の患者は6年後に高率に要介護に移行していた。
１）名称
Impact of physical frailty on disability in community-dwelling older adults: a prospective cohort study
２）著者
Hyuma Makizako
３）雑誌名、年、月、号、ページ
BMJ Open. 2015 Sep 2;5(9)
４）概要
愛知県大府市で、4,341人の地域在住高齢者を2年間追跡調査を行ったところ、フレイルと診断された患者は2年後に17.6％
が要介護に移行していた。
１）名称
自治体介護予防事業としてのロコモコールプラグラムの運動機能改善効果と6か月後の検証
２）著者
新井智之
３）雑誌名、年、月、号、ページ
J
４）概要
大規模調査を行った結果ロコモ体操を行うことで、6年後にロコモ度が下がることが判明した。
Jap Osteoporos Soc ;4 :531-540
※⑮については、1.の「主たる申請団体」および「上記以外の申請団体」以外に、提案される医療技術に関する研究、会合、論文発表等を実施している学会等
の関連団体や研究者等の名称を記載すること。
4106
１）名称
ロコモの予防・対策
２）著者
ロコモティブシンドローム診療ガイド策定委員会
３）雑誌名、年、月、号、ページ
ロコモティブシンドローム診療ガイド
４）概要
ロコモを予防したり、ロコモ度の進行を予防することで、要支援・要介護者の減少につながり、健康寿命延伸に貢献でき
る。
１）名称
国民の健康の増進の総合的な推進を図るための基本的な方針
2021
P93-99
２）著者
⑯参考文献２
⑯参考文献３
⑯参考文献４
⑯参考文献５
３）雑誌名、年、月、号、ページ
厚生科学審議会
第6回
次期国民健康づくり運動プラン策定専門委員会
令和5年2月資料
４）概要
ロコモティブシンドローム（運動器症候群をいう。以下同じ。）、やせ、メンタル面の不調等は生活習慣病（NCDs）が原因
となる場合もあるが、そうでない場合も含めてこれらを予防することが重要である。
１）名称
Correction to: Epidemiology of locomotive syndrome using updated clinical decision limits: 6-year follow-ups
of the ROAD study
２）著者
Yoshimura, N
３）雑誌名、年、月、号、ページ
J Bone Miner Metab. 2022 May 10
４）概要
ロコモ度３の患者は6年後に高率に要介護に移行していた。
１）名称
Impact of physical frailty on disability in community-dwelling older adults: a prospective cohort study
２）著者
Hyuma Makizako
３）雑誌名、年、月、号、ページ
BMJ Open. 2015 Sep 2;5(9)
４）概要
愛知県大府市で、4,341人の地域在住高齢者を2年間追跡調査を行ったところ、フレイルと診断された患者は2年後に17.6％
が要介護に移行していた。
１）名称
自治体介護予防事業としてのロコモコールプラグラムの運動機能改善効果と6か月後の検証
２）著者
新井智之
３）雑誌名、年、月、号、ページ
J
４）概要
大規模調査を行った結果ロコモ体操を行うことで、6年後にロコモ度が下がることが判明した。
Jap Osteoporos Soc ;4 :531-540
※⑮については、1.の「主たる申請団体」および「上記以外の申請団体」以外に、提案される医療技術に関する研究、会合、論文発表等を実施している学会等
の関連団体や研究者等の名称を記載すること。
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