提案書15(2801頁~2999頁) (63 ページ)
出典
公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000190899_00011.html |
出典情報 | 中央社会保険医療協議会 診療報酬調査専門組織・医療技術評価分科会(令和5年度第1回 11/20)《厚生労働省》 |
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1)名称
顎関節症患者のための初期治療診療ガイドライン2開口障害を主訴とする顎関節症患者に対する自己開口訓練について一般歯科医師編
2)著者
一般社団法人日本顎関節学会
3)雑誌名、年、月、号、ページ
日本顎関節学会HP(http://www.kokuhoken.or.jp/exterior/jstmj/file/guideline_TMJ_patient_2.pdf,2011年7月
4)概要
「開口障害を主訴とする関節円板転位に起因すると考えられる顎関節症患者において、関節円板の位置などの病態の説明を十分に行ったうえで、
患者本人に徒手的に行う開口訓練(鎮痛剤の併用は可)を行うことを推奨する(GRADE 2B:弱い推奨/“中”のエビデンス)」。
1)名称
Randomized Clinical Trial of Treatment for TMJ Disc Displacement
2)著者
Haketa T, Kino K, Sugisaki M, Takaoka M, Ohta T
3)雑誌名、年、月、号、ページ
J Dent Res. 2010 Aug 25. 2010
4)概要
顎関節症復位を伴わない前方転位の患者52名を無作為に1)スプリントによる治療群と2)患者自身が行う運動療法群に分けた。結果の評価は1)無痛
最大開口量、2)有痛最大開口量、3)痛みの強さ、4)顎機能障害とした。結果として両群とも8週後には症状の有意な改善がみられた。特に運動療
法群はスプリント群と比較して、有意に開口量が増加していた。このことより、運動療法はスプリント療法と比較して早期に顎機能を改善させ
た。
(本文P1260 結果の14行目からP1261 7行目までとTable2、3にて記載されている)
1)名称
Randomized clinical trial of primary treatment for temporomandibular joint disk displacement without reduction and without osseous
changes: a combination of NSAIDs and mouth-opening exercise versus no treatment.
2)著者
Yuasa H, Kurita K
3)雑誌名、年、月、号、ページ
Oral Surg Oral Med Oral Pathol Oral Radiol Endod. 2001 Jun;91(6):671-5.
4)概要
非復位性円板転位症例における非ステロイド性抗炎症薬(NSAIDs)と理学療法の有効性を無処置対象群と比較した。治療効果は対照群では33%で
あったのに対し 治療群では60%改善したことから 4週間のNSAIDと理学療法の併用は、患者の一次治療として有効である。(本文P673 結果の1行
目から8行目までとTable3にて記載されている)
1)名称
Efficacy of stabilisation splint therapy combined with non‐splint multimodal therapy for treating RDC/TMD axis I patients: a
randomised controlled trial.
2)著者
K. Nagata,
3)雑誌名、年、月、号、ページ
J Oral Rehabil 2015;42:890-9
4)概要
顎関節症における治療効果について、非スプリント療法(自己運動療法、認知行動療法、自己管理教育)と非スプリント療法とスプリント療法を
組み合わせた治療法について、開口制限、痛み、顎関節音の治療効果についてランダム比較試験を行ったところ、両者とも症状の有意な軽減を示
したが、2つの治療効果に有意差は無かった。(Figure2-3に示されている)
1)名称
Effects of exercise therapy on painful temporomandibular disorders. Journal of oral rehabilitation
2)著者
Akiko Shimada , Shoichi Ishigaki, Yoshizo Matsuka , Osamu Komiyama , et al.
3)雑誌名、年、月、号、ページ
Journal of oral rehabilitation 2019;46:475-481.
4)概要
顎関節症において種々の運動療法による筋痛・関節痛の強さ、下顎可動域の変化をコントロール群と比較したRCT28論文についてレビューを行っ
たところ、受動的開口訓練、自動開口訓練はコントロール群に比べ痛み、下顎可動域の改善に有意な効果があった。
初期治療ガイドライン作成委員会
⑭参考文献2
⑭参考文献3
⑭参考文献4
⑭参考文献5
H. Maruyama,
R. Mizuhashi, et al.
※⑬については、1.の「主たる申請団体」および「上記以外の申請団体」以外に、提案される医療技術に関する研究、会合、論文発表等を実施している学会等の関連団体や研
究者等の名称を記載すること。
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