３ 各⽬標項⽬の評価に係る要因分析及び領域全体としての評価
＜各⽬標項⽬の評価の要因分析＞
① 適正体重を維持している者の増加（肥満（BMI25 以上）、やせ（BMI18.5 未満）の減少）
本⽬標は、３つの指標からなり、全体の評価は、「C 変わらない」であった。
［20 歳〜60 歳代男性の肥満者の割合］
［40 歳〜60 歳代⼥性の肥満者の割合］
20 歳代〜60 歳代男性の肥満者の割合は、「D 悪化している」であった。20 歳代〜60 歳代男
性の肥満者の割合は、健康⽇本 21（第⼀次）では、24.3％（平成９（1997）年）から
31.7％（平成 21（2009）年）に有意に増加し、平成 22（2010）年 31.2％から平成 25
（2013）年 29.1％までは有意に減少したものの、健康⽇本 21（第⼆次）が始まって以降、平
成 25（2013）年から令和元（2019）年は、34.7％へ有意に増加した。
40 歳代〜60 歳代⼥性の肥満者の割合は、「C 変わらない」であった。40 歳代〜60 歳代⼥性
の肥満者の割合は、健康⽇本 21（第⼀次）では、25.2％（平成９（1997）年）から 21.8％
（平成 21（2009）年）に有意に減少し、健康⽇本 21（第⼆次）では、変化が⾒られなかった。
取組との関係では、メタボリックシンドロームの概念の導⼊と浸透、平成 20（2008）年の特定健
康診査・特定保健指導の制度導⼊により、平成 22（2010）年から平成 25（2013）年までの
減少に寄与した可能性がある。その後の増加についての要因は明らかではないが、平成 25（2013）
年から令和元（2019）年までの国⺠健康・栄養調査でみた年代別エネルギー摂取量が⼀貫して
増加しているものではないため、エネルギー消費量の減少が要因の⼀つであると考えられる。
⾷事摂取基準の改定、⾷⽣活指針の改定、⾷品表⽰法の施⾏等の施策展開や、⾃治体の健
康増進計画での⽬標設定及び推進だけでは、エネルギー消費量を上げて肥満を予防・改善すること
への⾏動変容が起こらなかったためと考えられる。また、都道府県間の差は縮⼩せず、依然として差が
⾒られ、データの⾒える化のみでは格差の縮⼩効果が⾒られないと考えられる。
［20 歳代⼥性のやせの割合］
評価は「C 変わらない」であった。健康⽇本 21（第⼀次）では、23.3％（平成９（1997）年）
から 22.3％（平成 21（2009）年）で変化は⾒られなかった。健康⽇本 21（第⼆次）では、
ベースラインの平成 22（2010）年の値が 29.0％と⾼かったため、令和元（2019）年の 20.7％
と⽐較して改善傾向にあると判定された。しかし、健康⽇本 21（第⼀次）の開始時からほぼ 20％
前後で推移していることから⼤きな改善はしていないと考えられる。
令和元（2019）年国⺠健康・栄養調査結果において、20 歳代及び 30 歳代の若年⼥性のや
せの者の栄養・⾷⽣活の状況は、普通体重及び肥満の者に⽐べて⾁類の摂取量が少なく、乳類の
摂取量が多い傾向がみられ、その他のエネルギー・栄養素及び⾷品群別摂取量では体格による顕著
な違いはみられなかった。⼀⽅、⾷習慣改善の意思については、体格による違いがみられ、⾷習慣改善
の意思がない者の割合は、やせの者で最も⾼く７割を超えており、若年⼥性のやせの者では、やせてい
ることを健康問題ととらえていない可能性が⽰唆される。また、⾷⽣活に影響を与えている情報源につい
ては、やせ及び普通の者では「家族」・「テレビ」と回答した者の割合が⾼く、肥満の者では「ソーシャルメ
５.（１）栄養・⾷⽣活

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第３章 Ⅱ