ディア」・「家族」と回答した者の割合が⾼かった。若年⼥性においては、体格にかかわらず、⾝近な⼈間
関係やメディアを始め、多様な情報源が⾷習慣に影響を与える可能性があることにかんがみ、こうした多
様な情報源から正しい情報提供が⾏われることが重要と考えられる。
取組との関係では、国では⾷事摂取基準の改定や⾃治体等への国⺠健康・栄養調査結果の周
知、⾷⽣活指針の改定がなされたが、若年⼥性が改善に向けた⾏動変容に⾄るまでの取組がなされ
なかったことによると考えられる。
② 適切な量と質の⾷事をとる者の増加
本⽬標は、３つの指標からなり、全体の評価は、「C 変わらない」であった。
ア 主⾷・主菜・副菜を組み合わせた⾷事が１⽇に２回以上の⽇がほぼ毎⽇の者の割合
評価は「D 悪化している」であった。特に若い年代で、この割合が低く、男⼥とも全ての年代（70
歳代⼥性を除く）でこの割合が低下していることが要因である。
取組との関係では、若い年代が利⽤することを考慮し、⾷環境整備による給⾷や外⾷等でのヘル
シーメニュー提供が促進されたものの、カバー率が⼗分でないことや消費者に選択されていない等の可
能性がある。令和元（2019）年の国⺠健康・栄養調査では、⾷習慣の改善に「関⼼がない」「関
⼼はあるが改善するつもりはない」者（無関⼼層）が男性 40％、⼥性 35％いたことから⼀定の層で
は意識の課題が考えられる。⼀⽅で、健康な⾷習慣の妨げとなる点として、無関⼼層では「特にない」
が多く、「改善するつもりである」層は「仕事（家事育児）が忙しくて時間がない」が多いことから、改善
意欲があっても環境的な要因でできないことも考えられる。
イ ⾷塩摂取量の平均値
評価は「B* 現時点で⽬標値に達していないが、改善傾向にある（⽬標年度までに⽬標到達が
危ぶまれる）」であった。健康⽇本 21（第⼀次）では、13.5g（平成９（1997）年）から
10.7g（平成 21（2009）年）に有意に減少した。さらに、健康⽇本 21（第⼆次）では、
10.6g（平成 22（2010）年）から 10.1g（令和元（2019）年）に有意に減少した。男⼥別
では、男性では平成 22（2010）年から令和元（2019）年まで⼀貫して有意に減少したが、⼥
性では平成 22（2010）年から平成 27（2015）年は有意に減少し、平成 27（2015）から令
和元（2019）年は有意な増減はなかった。都道府県別に改善度に差がみられ、平成 24（2012）
年に摂取量が多かった都道府県で改善したため、格差が縮⼩したと考えられる。
取組との関係では、国、⾃治体、事業者、学会が⼀連の取組を実施したことが減少につながった可
能性がある。特に、平成 24（2012）年に摂取量が多かった都道府県で平成 28（2016）年に
減少していることから、国が都道府県別の⾷塩摂取量を公表したことを受けて、都道府県での取組が
進んだことが考えられる。
ウ 野菜と果物の摂取量の増加
本⽬標は、２つの指標からなり、全体の評価は、「D 悪化している」であった。
５.（１）栄養・⾷⽣活

第３章 Ⅱ

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