提案書18(3402頁~3601頁) (13 ページ)
出典
公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000190899_00011.html |
出典情報 | 中央社会保険医療協議会 診療報酬調査専門組織・医療技術評価分科会(令和5年度第1回 11/20)《厚生労働省》 |
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品、医療機器又は体外診断薬
特になし
⑫その他
特になし
⑬当該申請団体以外の関係学会、代表的研究者等
特になし
1)名称
訪問看護におけるストーマケアの困難性と専門知識をもつ看護師の同行訪問の有用性に関する全国実態調査
2)著者
松原 康美, 小林 和世, 柴崎 真澄, 宮本 乃ぞみ, 積 美保子, 賀屋 仁, 幸田 圭史
3)雑誌名、年、月、号、ページ
日本ストーマ・排泄リハビリテーション学会誌 2022. 38(2):29-38
4)概要
訪問看護師を対象とした質問紙調査の結果、ストーマケアで困った内容は、ストーマ周囲皮膚障害66.0%、排泄物の漏れ53.6%、困った時の相談
先は、利用者が退院した病院で専門知識をもつ看護師が66.0%で最も多かった。専門知識をもつ看護師の同行訪問は24.8%が実施し、ストーマケ
アでは92.6%、褥瘡ケアでは86.1%、緩和ケアでは88.5%が「役に立った」と回答した。
1)名称
皮膚・排泄ケア認定看護師による遠隔コンサルテーション実施の実態
2)著者
北村 言,渡邊千登世, 真田弘美, 稲田浩美, 谷口珠実, 松原康美, 松本勝, 紺家千津子
3)雑誌名、年、月、号、ページ
日本創傷・オストミー・失禁管理学会誌に投稿予定
4)概要
WOCNを対象としたWEB調査の結果、在宅患者訪問看護・指導料3の算定となる同行訪問を行っているWOCNは、褥瘡ケアでは15.1%、ストーマケアで
は14.8%であった。そのうち、自施設以外とICTを用いた遠隔コンサルテーションの実施ありは、褥瘡ケアでは52.7%、ストーマケアでは65.9%
であった。
1)名称
褥瘡を有する在宅療養者に対する皮膚・排泄ケア認定看護師による遠隔支援の効率性の評価
2)著者
北村 言, 仲上 豪二朗, 渡邊 千登世, 青木 和惠, 稲田 浩美, 紺家 千津子, 谷口 珠実, 吉田 美香子, 田中 秀子, 真田 弘美
3)雑誌名、年、月、号、ページ
日本創傷・オストミー・失禁管理学会誌 2021. 25(3):654-660
4)概要
真皮を超える褥瘡保有者を対象に、訪問看護師が褥瘡ケアを実施する際にWOCNとビデオ通話を行い、遠隔コンサルテーションを行った。初回コン
サルテーション前後で、褥瘡を評価するDESIGN-Rの点数変化を比較した結果、コンサルテーション前に比べ、コンサルテーション後の点数減少
(褥瘡状態の改善)が有意に大きかった。
1)名称
皮膚・排泄ケア認定看護師による病院外施設のストーマ周囲皮膚障害保有者に対する遠隔看護師支援の効果検証
2)著者
紺家 千津子, 田中 秀子, 真田 弘美, 貝谷 敏子, 片岡 ひとみ, 高橋 麻由美, 間宮 直子, 政田 美喜, 高木 良重
3)雑誌名、年、月、号、ページ
日本創傷・オストミー・失禁管理学会誌
4)概要
WOCNが不在の訪問看護ステーションと介護老人保健施設の看護師が、アプリケーションを使用してWOCNにストーマ周囲皮膚障害に対する相談を
行った結果、皮膚障害は相談後2週間で88.9%が治癒・改善し、ストーマケアに要した費用は相談前と比較して相談後は有意に低額であった。
1)名称
Can tele-nursing affect the supportive care needs of patients with cancer undergoing chemotherapy? A randomized controlled trial
follow-up study
2)著者
Ebrahimabadi M, Rafiei F,
3)雑誌名、年、月、号、ページ
Support Care Cancer 2021. 29(10):5865-5872
4)概要
化学療法を受けているがん患者60名を対象に、遠隔看護を行った介入群と対照群の2群に無作為に割り付け、支持療法のニーズについてSCNs
Survey -Short Form 34を用いて評価した。ベースライン(介入前)は両群間に統計的に有意差は認められなかったが、介入開始1ヵ月後と2ヵ月
後では、介入群が対照群より有意に減少した(p<0.05)。遠隔看護はがん患者の支持療法のニーズを軽減するために有効な方法である。
⑭参考文献1
⑭参考文献2
⑭参考文献3
2019. 23(3):344-349
⑭参考文献4
⑭参考文献5
Nejat N
※⑬については、1.の「主たる申請団体」および「上記以外の申請団体」以外に、提案される医療技術に関する研究、会合、論文発表等を実施している学会等の関連団体や研
究者等の名称を記載すること。
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