提案書18(3402頁~3601頁) (18 ページ)
出典
公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000190899_00011.html |
出典情報 | 中央社会保険医療協議会 診療報酬調査専門組織・医療技術評価分科会(令和5年度第1回 11/20)《厚生労働省》 |
ページ画像
プレーンテキスト
資料テキストはコンピュータによる自動処理で生成されており、完全に資料と一致しない場合があります。
テキストをコピーしてご利用いただく際は資料と付け合わせてご確認ください。
⑭参考文献1
⑭参考文献2
日本ストーマ・排泄リハビリテーション学会(理事長 幸田圭史)
1)名称
Defecation frequency and cardiovascular disease mortality in Japan: The Ohsaki cohort study
2)著者
Kenji Honkura, Yasutake Tomata, Kemmyo Sugiyama, Yu Kaiho, Takashi Watanabe, Shu Zhang, Yumi Sugawara, Ichiro Tsuji
3)雑誌名、年、月、号、ページ
Atherosclerosis, 2016;January,246:251-256
4)概要
排便頻度が1日1回以上の患者に比べて2-3日に1回、4日に1回以下の患者では心血管疾患および脳血管疾患による死亡率がそれぞれ有意に高いこと
が示されている。(日本老年医学会雑誌2020;57巻4号:406-413にて図示され紹介)
1)名称
排便日誌を用いた個別的な排便ケアの有用性
2)著者
篠澤由香, 深田智美, 横山愛, 長谷川友加, 森川祐子, 藤澤隆夫
3)雑誌名、年、月、号、ページ
医療, 2019:May, 73(5): 235-242.
4)概要
排便コントロールが困難な慢性便秘患者に対し排便日誌による排便頻度、便性状の記録から予測した排便周期に基づく排便ケアを行うことによ
り、下剤使用量が減少し、便の性状が改善(硬便と下痢便の減少、少量や多量の排便頻度の減少)した。
1)名称
Safety and efficacy of a defecation care algorithm based on ultrasonographic bowel observation in Japanese home-care settings: a
single-case, multiple-baseline study
2)著者
Masaru Matsumoto, Mikako Yoshida, Koichi Yabunaka, Gojiro Nakagami, Yuka Miura, Shun Fujimaki, Yohei Okawa, Junko Sugama, Shingo
Okada, Hideki Ohta, Hiromi Sanada.
3)雑誌名、年、月、号、ページ
Geriatrics & Gerontology International, 2020;March,20(3):187-194.
4)概要
看護師が携帯型の超音波画像診断装置を使った大腸便貯留評価により便秘のタイプをアセスメントし排便ケアを行うことで便秘症状が改善(用手
排便・硬便の頻度の減少)し、下剤(刺激性下剤・坐剤)の使用量が減少した。
1)名称
ケアチームによる排便コントロールへの共同介入の評価
2)著者
渡辺智康, 山崎恵, 高取孝一, 山本園栄, 安藤哲信, 早川達
⑭参考文献3
⑭参考文献4
⑭参考文献5
医療薬学, 2007:March, 33(3): 206-212.
3)雑誌名、年、月、号、ページ
4)概要
多職種ケアチームによる排便コントロールへの共同介入により、介入前と比較した介入後の患者一人当たりの便秘の頻度が有意に減少し、排便回
数が有意に増加した。また、患者一人当たりの薬剤費も有意に減少した。
1)名称
多職種協働による排便サポート回診の実践
2)著者
秋山和宏, 浦田克美, 佐野由美, 大塚菜月, 松本勝, 真田弘美.
3)雑誌名、年、月、号、ページ
日本創傷・オストミー失禁管理学会誌. 2022; 26(3). 298-302.
4)概要
多職種協働による排便サポートチームによる介入により71.7%が薬剤変更に繋がり、便秘・硬便症例の84.6%で排便間隔の縮小、症状の改善がみら
れ、多職種協働の排便サポート回診チームの介入により、患者にとって適切な下剤コントロール、便秘改善につながる可能性が示唆された。
※⑬については、1.の「主たる申請団体」および「上記以外の申請団体」以外に、提案される医療技術に関する研究、会合、論文発表等を実施している学会等の関連団体や研
究者等の名称を記載すること。
3419