考えに沿って行うべきであると考えられるとされているものの、「さらに診療参加型臨床実習の実施を促すため
に」従来の「違法性阻却」という考え方から「医学生の行う医業については法的な位置付けをもって」実施され
ることになった(「医学生が臨床実習で行う医業の範囲に関する検討会報告書(令和 4 年 3 月)」)。よって臨床実
習の関係者、特に指導に関わる教員には、医学生が実施可能な医行為を今一度確認した上で、今回改正された医
師法のもと、臨床現場で医学生にどのような役割を担ってもらうかについて再度検討し、医学生がより積極的に
診療に関わる形での臨床実習を構築することを求めたい。
本ガイドラインは、各大学及び実習の場となる診療科が、診療参加型臨床実習を実施する際の体制作りのため
有用性が高いと考えられる項目について、モデル・コア・カリキュラムの内容、及び診療参加型臨床実習におけ
る学生の医行為が法的に位置付けられたことを踏まえて、その考え方や文例等とともに記載したものである。こ
れらの例示を参考に、各大学で独自の診療参加型臨床実習要項を作成していただきたい。
※本文中、地の文は考え方を、枠囲みは別資料からの引用又は文例を示す。
※本ガイドラインに示す文例は、あくまでも各大学の診療参加型臨床実習指針の一部に改変を加えたものに過
ぎず、各大学・学外実習協力病院の実状に合わせた調整を必要とする。
※その他実習要項に含まれるべきものとして、以下がある。
・配属日程表、集合場所、指導体制(医師連絡先等)、学生グループ分け名簿
・各臨床技能の学修要領、指導要領等
・学生に配布する院内モバイル端末(院内スマートフォン等)の使用法等

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