も行ったが、歩数や運動習慣者の割合とは対照的に、有意に改善していた。このことは、身
体活動や運動の重要性を認識し意欲的な者は増えたが、実際の行動に移すことができていな
いことを示唆している。

ⅱ．基本的な考え方
健康日本２１の最終評価等を踏まえ、健康日本２１（第２次）における身体活動・運動対
策の指標としては、意欲や動機付けの指標でなく、「歩数の増加」や「運動習慣者の割合の
増加」などの行動の指標を用いることが重要である。
（ⅰ）日常生活における歩数の増加
歩数は身体の移動を伴うような比較的活発（概ね３メッツ以上）な身体活動の客観的
な指標である。「歩数の増加」は、健康寿命を延伸し、ＮＣＤを予防し、社会生活機能
の維持・増進する上で、直接的かつ効果的方策であるため、指標として有用である。ま
た、最近の歩数計や活動量計の普及ならびに多くの携帯電話に歩数計の機能が搭載され
つつあることにより、歩数は多くの国民にとって日常的な測定・評価が可能な身体活動
量の指標となっている。特に余暇時間の尐ない働き盛りの世代において、運動のみなら
ず就業や家事など場面での生活活動も含む身体活動全体の増加や活発化を通して、歩数
≒活発な身体活動を増加させる必要がある。
これらの観点から、健康日本２１に引き続き、歩数の増加を指標として設定する。
（ⅱ）運動習慣者の割合の増加
健康増進や体力向上など、目的や意図を持って余暇時間に取り組む運動を実施するこ
とによって、個々人の抱える多様かつ個別の健康問題を効率的に改善することができる。
このため、健康日本２１に引き続き、運動習慣者の割合を指標として設定する。
65 歳以上の高齢者は、何らかの生活習慣病危険因子を有している者が多く、また余暇
時間が相対的に多いことから、運動もしくは余暇活動に積極的に取組むことが可能であ
り、運動習慣による効果が特に期待される。
（ⅲ）住民が運動しやすいまちづくり・環境整備に取り組む自治体数の増加
身体活動や運動習慣は個人の意識や動機づけだけでなく、身体活動の増加に対する
人々の協調行動の活発化を形成するための生活環境や社会支援が関係する 5)6)。したがっ
て、個人に対する啓発に加えて、自治体や職域における住環境・就労環境の改善や社会
支援の強化などが望まれる。そこで、健康日本２１（第２次）では、「運動しやすいま
ちづくり・環境整備に取り組む自治体の増加」を指標として設定する。住民が運動しや
すいまちづくり・環境整備の取組とは、住民の運動習慣や身体活動の向上を主目的とし
た環境やサービスの整備を対象とし、具体的には、住民の運動・身体活動の向上に関連
する施設や公共交通機関等のインフラ整備、具体的な数値目標を伴った明確な施策実施、

106