から食事要因とがんとの関連についての日本人のエビデンスが不足していることにも
よる。また、このデータの根拠となったコホート研究は、戦前世代を主な対象としてい
る。戦後に日本人の間で強まってきた生活習慣の変容（肥満、食習慣の欧米化、運動不
足など）のがん罹患に及ぼす影響を評価するためには、戦後世代を対象としたコホート
研究を構築する必要がある。したがって、がん予防を進める際には、図８に示したよう
な総合的なアプローチが重要である。

図８

日本人のためのがん予防法

図９

（資料：厚生労働科学第３次対がん 10 か年総合戦略研究事業
「生活習慣病によるがん予防法の開発に関する研究」
http://ganjoho.ncc.go.jp/public/pre_scr/prevention
/evidence_based.html）

日本人のがんの原因

（Inoue M, et al. Ann Oncol (in press)）

（ⅴ）がん検診の動向
現在、有効性が確立しているがん検診は、胃エックス線による胃がん検診、細胞診に
よる子宮頸部がん検診、視診・触診とマンモグラフィによる乳房がん検診、胸部エック
ス線と喀痰検査（喫煙者のみ）の併用による肺がん検診、便潜血検査による大腸がん検
診であり、それぞれに適切な年齢層と頻度が示され
図 10 有効ながん検診
ている（図 10）5)。
平成 19 年に策定されたがん対策推進基本計画
（以下、「前基本計画」という。）では、平成 23 年
度末までに受診率を 50％にすることを目標として
掲げ、がん検診無料クーポンと検診手帳の配布等の
様々な取組を行ってきた。また、科学的根拠に基づ
くがん検診の実施や精度管理についても推進して
きた。その結果、子宮頸がん検診と乳がん検診は近
年その受診率が上昇し、年齢層によっては 40％を
超えた。しかし、がん検診全体をみると、依然とし
て諸外国に比べて低く、20～30％程度にとどまって
いる。

（資料：公益財団法人がん研究振興財団
http://www.fpcr.or.jp/publication/others.html）

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