な影響を与える 14)。
生涯を通じて健やかな日常生活を送る上で、咀嚼機能をはじめとする口腔機能は大きな役
割を果たすため、中高年になっても若年期と同程度の機能を維持することが望ましい。平成
21 年の国民健康・栄養調査での主観的咀嚼良好者の割合は、50 歳代で 78.2％、60 歳代で
73.4％、70 歳以上で 59.2％であり、年齢とともに大きく低下していた（図３）。高齢期にお
いても口腔機能をできる限り維持することは、重症化予防の観点からも大きな意義を有する。
これらのことから、
「60 歳代における咀嚼良好者の増加」を目標項目とし、目標値としては、
平成 21 年に 50 歳代の主観的咀嚼良好者の割合が 78.2％であったことから、50 歳代の状況
の保持を目指すことを踏まえ、80％と設定した。
咀嚼機能は、歯の状態や舌運動の巧緻性等のいくつかの要因が複合的に関係するものであ
るため、地域保健研究・調査等において主観的な評価方法がしばしば使用されていること等
も踏まえ、データソースとして国民健康・栄養調査を利用し、生活習慣調査の項目のひとつ
である「咀嚼の状況」において、「何でも噛んで食べることができる」と回答した者を咀嚼
良好者とする。

図３

咀嚼の状況（40 歳以上の咀嚼良好者の割合）

（％）

（資料：厚生労働省「国民健康・栄養調査」
）

目標項目

60 歳代における咀嚼良好者の増加

現状

73.4％（平成 21 年）

目標

80％（平成 34 年度）

データソース

厚生労働省「国民健康・栄養調査」

136