図 12 ５つの健康習慣とがんのリスク
1.2
1

1

1

男性
0.86 0.86

が
ん 0.8
の
相 0.6
対
リ 0.4
ス
ク
0.2

0.72 0.73

女性

0.68
0.61

0.63
0.57

4

5

0
0-1

2

3

実践している健康習慣の数

（Sasazuki S . et al : Prev. Med. 54,112-116(2012) ）

一方、2010 年に WHO が公表した健康の社会的決定要因への対策に関する報告書では、
図 13 のように概念的枠組みが示されている。社会経済的・政治的背景として、文化・社
会・経済・政策的な仕組みは、人々の教育水準、職業、収入などの社会経済的地位を決定
する。このような社会経済的地位が、健康の社会的決定要因の中間要因（物的環境、行動
と生物学的要因、心理社会的要因）に曝露する程度や影響の受けやすさに関連し、健康格
差につながる。さらに、健康状態の悪化は、個人の社会経済的地位を悪化させるとともに、
文化・社会・経済・政策的な機能に影響を及ぼす。
近年の社会経済的状況の変化を踏まえ、地域、職業、経済力、世帯構成等による健康状
態やその要因となる生活習慣の差が報告され、こうした健康格差が、今後深刻化するこ
とが危惧されている。
平成 22 年国民健康・栄養調査結果では、高い所得の世帯に比べて、低い所得の世帯の
人々では、肥満（女性）や朝食の欠食、運動習慣のない人々の割合や、喫煙率が高いこ
とが報告されている（表１）。また、平成 18～22 年の５年分の国民健康・栄養調査デー
タを用い、都道府県別に、肥満及び生活習慣の状況について、４区分に分け、上位（上
位 25％）群と下位（下位 25％）群の状況を比較した結果では、肥満者の割合や喫煙率な
どは上位群と下位群でおおむね 10％程度、歩数については 1,000 歩以上など、地域格差
がみられた（表２）。
こうした現状を踏まえ、性別や年齢を問わず、社会経済的に不利な立場の人々や何らか
の疾病や障害を持った人も含めて、生きがいをもって自らの健康づくりに取り組むこと
のできる社会環境を構築するという視点が重要である。

9