図９ 要介護度別にみた介護が必要となった主な原因
0%

20%

40%

60%

80%

100%

脳血管疾患（脳卒中）
要支援者

6.1

15.1

3.5 3.7
3.5 2.3
15.2

19.4

12.7

18.4

心疾患（心臓病）

糖尿病
呼吸器疾患

要介護者

3.2 2.5
2.8 2.2

24.1

悪性新生物（がん）
20.5

13.1

7.4

9.3

14.8

認知症
高齢による衰弱

総数

21.5

3.9 2.8
3.0 2.3 15.3

関節疾患
13.7

10.9

10.2

16.4

骨折・転倒

その他
33.5％

50.1％

（資料：厚生労働省「平成 22 年国民生活基礎調査の概況」）

高齢化の進展により医療や介護に係る負担が一層増すと予想されている一方で、これま
でのような高い経済成長が望めない可能性がある。こうした状況下で活力ある社会を実
現するためには、生活習慣病を予防し、また、社会生活を営むために必要な機能を維持・
向上すること等によって、国民の健康づくりを推進することが重要となる。こうした取
組によって健やかな高齢者が増えることは、地域の活性化に資するのみならず、社会活
動の貴重な担い手が増加することにもつながる。ひいては、日本が世界に向けて「元気
な高齢者が人口減尐社会を支える」という超高齢社会への一つの解を示すことができる
と考えられる。
特に、近年、健康対策が進み、がん、心疾患、脳血管疾患の日本人の３大死因による
平成 22 年の死亡率は、５年前と比べていずれも減尐し、過去最低となっている（図 10）。
しかしながら、日本における予防可能な危険因子を比較評価した研究結果では、2007
年の非感染性疾患と障害による成人死亡の主要な決定因子（単一の因子）は、喫煙、高
血圧であり、研究対象となった死亡 96 万件のうち、喫煙は 12 万９千件、高血圧は 10 万
４千件に関連していた（図 11）。また、国立がん研究センターが 2012 年に公表した多目
的コホートの研究結果によれば、禁煙、節酒、減塩、運動、適正体重の５つの健康習慣
のうち、実践しているのが０または１個の基準グループのリスクを１とした場合、２個、
３個、４個、５個実践しているそれぞれのグループのがんの相対リスクは、男女とも直
線的に低下し（図 12）、平均すると、１個健康習慣を実践するごとに、がんのリスクは、
男性で 14％、女性で 9％低下することが明らかとなった。
このように、禁煙や減塩、運動など、生活習慣次第では、疾病や死亡を回避すること
ができることから、生活習慣の改善により回避可能な生活習慣病の発症は、徹底してそ
の予防を図ることが重要である。

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