研究結果

脊髄損傷患者において、無気肺（76％）、肺炎（74％）が合併する（参考文献2 Spinal Cord 2019 57:41-48）。
早期に呼吸の補助が必要な群は、呼吸の補助が必要ない群と比較して入院期間が長期化した（参考文献3 Spinal Cord 2021
59:659-664）
最大強制吸気量と肺活量の差がより大きいほど咳のピークフローの増大幅が大きくなる（Ⅱa）ため、肺活量が低ければ徒手
による咳介助効果も大きく、逆に正常者では効果が少なくなる。（Am J Phys Med Rehabil 2000; 79: 222-227）
脊髄損傷に対するsystematic reviewでは、機械による咳介助を併用した徒手による咳介助の研究は、高いレベルのエビデン
スを示している（Ⅰa）。（J Spinal Cord Med 2010;33:353-370）

⑤ ④の根拠と
なる研究結果等
1a

ガイドライン等での位置づけ

⑥普及性

年間対象患者数(人）
国内年間実施回数（回）

ガイドライン等での記載あり（右欄に詳細を記載す
る。）

日本リハビリテーション医学会の神経疾患・脊髄損傷の呼吸リハ
ビリテーションガイドラインのP35に徒手による咳介助について解
説してあり、その推奨グレードはA（行うよう強く勧められる）と
されている。その長所は、ローコストという点であり、不利な点
は介助者が正しい手技を学ぶことが難しいこととされている。

2,500
150,000

※患者数及び実施回数の推定根拠等

日本脊髄障害医学会による疫学調査によると本邦での外傷性脊髄損傷の発生率は人口100万人あたり49人（平均年齢70.0歳）
であった（参考文献4 Spinal Cord 2021 59:626-634)。
前回の申請時に用いたデータより発生率は上昇し、高齢化もすすんでいた。これらのことより、呼吸予備能が低い患者が増加
していると考えるが、一方、本邦の人口減少を考えると将来的に新規脊髄損傷患者数は年間5000人程度となると考えられる。
これらのうち用手的呼気補助が必要と考えられる重症麻痺患者（FrankelA-C）数は約50％である。
これらのことより年間対象患者数は
5,000×0.5＝2,500人と推定した。

⑦医療技術の成熟度
・学会等における位置づけ
・難易度（専門性等）

学会等における位置づけ：日本リハビリテーション医学会の神経疾患・脊髄損傷の呼吸リハビリテーションガイドラインによ
ると徒手による咳介助は神経筋疾患・脊髄損傷の排痰に有効であるとされている。(参考文献5)
難易度：C 当該技術は、呼吸リハビリテーションの技術と喀痰吸引の技術が必要であり、胸部・腹部圧迫の技術を習得した
ものが行うことが望ましい。

・施設基準
（技術の専門性
等を踏まえ、必
要と考えられる
要件を、項目毎
に記載するこ
と）

施設の要件
（標榜科、手術件数、検査や手術の体制 年間に少なくとも複数以上の脊髄損傷患者を治療している施設
等）
医師: 医師の人数は最低1名は必要である。資格としては、脊髄損傷の診療に関連する各科医師の内、最低1名はいずれかの科
人的配置の要件
（医師、看護師等の職種や人数、専門性 の専門医の資格を有していることが望ましい。
看護師: 協力看護師の人数は最低2名必要である。資格としては、脊髄損傷患者の看護経験がある看護師が望ましい。
や経験年数等）
その他
（遵守すべきガイドライン等その他の要 日本リハビリテーション学会編「神経筋疾患・脊髄損傷の呼吸リハビリテーションガイドライン」Minds診療ガイドライン
件）

⑧安全性
・副作用等のリスクの内容と頻度

不適切に適用される場合、内臓損傷の危険性がある。また、胸部圧迫による肋骨骨折・不整脈が起こる可能性がある。既往症
に注意し、圧迫部位・強度に配慮して実施すれば予防できると考える。

⑨倫理性・社会的妥当性
（問題点があれば必ず記載）

問題点なし
Ｊ

妥当と思われる診療報酬の区分
点数（１点10円）

⑩希望する診療
報酬上の取扱い

1,165点
外保連試案費用（人件費＋償還できない材料等）：11,647円
外保連試案2022掲載ページ：302ページ
外保連試案ID（連番）：T62-03131
技術度：C 医師：１名、協力看護師：1名
所要時間（分）：医師は15分、協力看護師は15分
処置室：A室15分

その根拠

関連して減点
や削除が可能と
考えられる医療
技術（③対象疾
患に対して現在
行われている医
療技術を含む）

区分

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番号
技術名

特になし
特になし

具体的な内容

気管切開患者数は減少する見込みだが、減点や削除できる項目はない。

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