よむ、つかう、まなぶ。
提案書12（2200頁～2401頁） (62 ページ)
出典
| 公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000190899_00011.html |
| 出典情報 | 中央社会保険医療協議会 診療報酬調査専門組織・医療技術評価分科会（令和5年度第1回 11／20）《厚生労働省》 |
ページ画像
ダウンロードした画像を利用する際は「出典情報」を明記してください。
低解像度画像をダウンロード
プレーンテキスト
資料テキストはコンピュータによる自動処理で生成されており、完全に資料と一致しない場合があります。
テキストをコピーしてご利用いただく際は資料と付け合わせてご確認ください。
・施設基準
（技術の専門性
等を踏まえ、必
要と考えられる
要件を、項目毎
に記載するこ
と）
施設の要件
（標榜科、手術件数、検査や手術の体
制等）
整形外科を標榜し、機器を所有していることが条件となる。
人的配置の要件
（医師、看護師等の職種や人数、専門
性や経験年数等）
当該技術は診断が可能な、部位の特定が可能な医師が必要要件である。
その他
（遵守すべきガイドライン等その他の
要件）
特にありません。
⑧安全性
・副作用等のリスクの内容と頻度
体外衝撃波疼痛治療術において薬剤は使用せず副作用は特にありません。
⑨倫理性・社会的妥当性
（問題点があれば必ず記載）
特にありません。
Ｃ
妥当と思われる診療報酬の区分
点数（１点10円）
⑩希望する診療
報酬上の取扱い
その根拠
5,000点
（ここから）外保連試案データ--------------------------外保連試案費用（人件費+償還できない材料等）：88,540
外保連試案2022掲載ページ：2024収載予定
外保連試案ID（連番）：S94-0036220
技術度：C 医師（術者含む）：2 看護師：1 その他：0 所要時間（分）：１時間
------------------------------------------------------------------（ここまで）
足底腱膜炎のみのK096-2体外衝撃波疼痛治療術（集束型）（一連につき）と同様の治療方法であり、保険点数は同じ点数で
申請しております。
区分
関連して減点
や削除が可能と
考えられる医療
技術（③対象疾
患に対して現在
行われている医
療技術を含む）
予想影響額
区分をリストから選択
同様の治療方法はないため、減点削除可能な医療技術はありませ
ん
番号
技術名
具体的な内容
不変（０）
プラスマイナス
予想影響額（円）
その根拠
備考
減点削除可能な医療技術はないため不変である。
⑪提案される医療技術において使用される医薬品、医療機
体外衝撃波疼痛治療装置
器又は体外診断薬
（デュオリスＳＤ１カールストルツ・エンドスコピー・ジャパン株式会社）
(主なものを記載する）
⑫提案される医療技術の海外における公的医療保険（医療
保障）への収載状況
２）調べたが収載を確認できない
１）を選択した場合は、下の欄に詳細を記載。
※ 該当する場合、国名、制度名、保険適用上の特徴
（例：年齢制限）等
⑬提案される医療技術の先進医療としての取扱い
d. 届出はしていない
⑭その他
特になし
⑮当該申請団体以外の関係学会、代表的研究者等
特になし
⑯参考文献１
⑯参考文献２
⑯参考文献３
⑯参考文献４
⑯参考文献５
１）名称
２）著者
３）雑誌名、年、月、号、ページ
Extracorporeal Shock Wave Treatment for Delayed Union and Nonunion Fractures: A Systematic Review
Annika Willems, Olav P. van der Jagt, Duncan E. Meuffels
J Orthop Trauma. 2019 Feb;33(2):97-103. doi: 10.1097/BOT.0000000000001361.
４）概要
本reviewでは骨折後偽関節に対する治療で体外衝撃波治療群では71%、手術を施行した群では74%と同等の癒合率を示し、副
作用も重篤なものを認めず、手術と比較すると安全で有効である。
１）名称
２）著者
３）雑誌名、年、月、号、ページ
４）概要
１）名称
２）著者
３）雑誌名、年、月、号、ページ
４）概要
１）名称
２）著者
３）雑誌名、年、月、号、ページ
４）概要
１）名称
２）著者
３）雑誌名、年、月、号、ページ
４）概要
Low-intensity pulsed ultrasound treatment for postoperative delayed union or nonunion of long bone fractures
Seiya Jingushi, Kosaku Mizuno, Takashi Matsushita, Moritoshi Itoman
J Orthop Sci. 2007 Jan;12(1):35-41. doi: 10.1007/s00776-006-1080-3.
※⑮については、1.の「主たる申請団体」および「上記以外の申請団体」以外に、提案される医療技術に関する研究、会合、論文発表等を実施している学会等
の関連団体や研究者等の名称を記載すること。
2261
（技術の専門性
等を踏まえ、必
要と考えられる
要件を、項目毎
に記載するこ
と）
施設の要件
（標榜科、手術件数、検査や手術の体
制等）
整形外科を標榜し、機器を所有していることが条件となる。
人的配置の要件
（医師、看護師等の職種や人数、専門
性や経験年数等）
当該技術は診断が可能な、部位の特定が可能な医師が必要要件である。
その他
（遵守すべきガイドライン等その他の
要件）
特にありません。
⑧安全性
・副作用等のリスクの内容と頻度
体外衝撃波疼痛治療術において薬剤は使用せず副作用は特にありません。
⑨倫理性・社会的妥当性
（問題点があれば必ず記載）
特にありません。
Ｃ
妥当と思われる診療報酬の区分
点数（１点10円）
⑩希望する診療
報酬上の取扱い
その根拠
5,000点
（ここから）外保連試案データ--------------------------外保連試案費用（人件費+償還できない材料等）：88,540
外保連試案2022掲載ページ：2024収載予定
外保連試案ID（連番）：S94-0036220
技術度：C 医師（術者含む）：2 看護師：1 その他：0 所要時間（分）：１時間
------------------------------------------------------------------（ここまで）
足底腱膜炎のみのK096-2体外衝撃波疼痛治療術（集束型）（一連につき）と同様の治療方法であり、保険点数は同じ点数で
申請しております。
区分
関連して減点
や削除が可能と
考えられる医療
技術（③対象疾
患に対して現在
行われている医
療技術を含む）
予想影響額
区分をリストから選択
同様の治療方法はないため、減点削除可能な医療技術はありませ
ん
番号
技術名
具体的な内容
不変（０）
プラスマイナス
予想影響額（円）
その根拠
備考
減点削除可能な医療技術はないため不変である。
⑪提案される医療技術において使用される医薬品、医療機
体外衝撃波疼痛治療装置
器又は体外診断薬
（デュオリスＳＤ１カールストルツ・エンドスコピー・ジャパン株式会社）
(主なものを記載する）
⑫提案される医療技術の海外における公的医療保険（医療
保障）への収載状況
２）調べたが収載を確認できない
１）を選択した場合は、下の欄に詳細を記載。
※ 該当する場合、国名、制度名、保険適用上の特徴
（例：年齢制限）等
⑬提案される医療技術の先進医療としての取扱い
d. 届出はしていない
⑭その他
特になし
⑮当該申請団体以外の関係学会、代表的研究者等
特になし
⑯参考文献１
⑯参考文献２
⑯参考文献３
⑯参考文献４
⑯参考文献５
１）名称
２）著者
３）雑誌名、年、月、号、ページ
Extracorporeal Shock Wave Treatment for Delayed Union and Nonunion Fractures: A Systematic Review
Annika Willems, Olav P. van der Jagt, Duncan E. Meuffels
J Orthop Trauma. 2019 Feb;33(2):97-103. doi: 10.1097/BOT.0000000000001361.
４）概要
本reviewでは骨折後偽関節に対する治療で体外衝撃波治療群では71%、手術を施行した群では74%と同等の癒合率を示し、副
作用も重篤なものを認めず、手術と比較すると安全で有効である。
１）名称
２）著者
３）雑誌名、年、月、号、ページ
４）概要
１）名称
２）著者
３）雑誌名、年、月、号、ページ
４）概要
１）名称
２）著者
３）雑誌名、年、月、号、ページ
４）概要
１）名称
２）著者
３）雑誌名、年、月、号、ページ
４）概要
Low-intensity pulsed ultrasound treatment for postoperative delayed union or nonunion of long bone fractures
Seiya Jingushi, Kosaku Mizuno, Takashi Matsushita, Moritoshi Itoman
J Orthop Sci. 2007 Jan;12(1):35-41. doi: 10.1007/s00776-006-1080-3.
※⑮については、1.の「主たる申請団体」および「上記以外の申請団体」以外に、提案される医療技術に関する研究、会合、論文発表等を実施している学会等
の関連団体や研究者等の名称を記載すること。
2261