３．適切な医療機関への早期搬送を目指す指標としての活用
地域における搬送指標として活用することを提案する。
例）陰性的中率／感度を重視するなら２項目、陽性的中率／特異度を重視するなら３項目

イ 心臓病に関しての観察・処置等について
令和元年度の提言を踏まえて、日本循環器学会・日本臨床救急医学会から
心臓病に関する提案、要望について報告がありワーキンググループにおいて
議論を行った。
今後、12 誘導心電図測定・伝送基準、急性大動脈解離及び心不全を疑った
際に必要な観察項目も含めて、新たな提言がなされた際は、検討を要する。

③ 検討結果
ア 脳卒中に関する日本脳卒中学会からの提案
（i）現状と背景
令和元年度、日本脳卒中学会より「機械的血栓回収療法の適応となる主
幹動脈閉塞に伴う脳卒中を予測する観察項目」が提案され、従来通りの病
院前における評価法（FAST（Face, Arm, Speech, Time）
、CPSS（Cincinnati
Prehospital Stroke Scale）等）で脳卒中が疑われる場合に加える７つの
観察項目のうち４項目以上満たす場合、主幹動脈閉塞に対する機械的血栓
回収療法を常時実施できる医療機関への直接搬送を考慮することが推奨
された。これを受けて「救急隊における観察・処置等について」
（令和２年
３月 27 日付け消防救第 83 号消防庁救急企画室長通知）（以下、令和２年
３月 27 日付け通知という。）において、地域 MC 協議会等の連携のもと、救
急現場での実践や救急隊員の能力向上について、地域の実情に応じた検討
が行われてきたところである。
令和４年度において、脳卒中を疑う傷病者に対する観察項目について、
プロトコル、消防本部の活動要領、各都道府県の傷病者の搬送及び受入れ
の実施に関する基準等、何らかの定めがある消防本部が 71.6％であった
（図表２－２）。そのうち、令和２年３月 27 日付け通知を踏まえている消
防本部は 60.8％であった（図表２－３）
。

64