図表２－13

自動式人工呼吸器を用いた救急事案について
事後検証会等の場で具体の検証を行っているか

全ての案件について、
事後検証会等で
具体に検証している
8.6％(62本部)

検証会では行っていない・
書面等による事後検証のみ
62.0％(448本部)

N=723

一部について、
事後検証会等で
具体に検証している
29.5％(213本部)

令和４年度の救急隊員等の行う観察・処置等に係る検討ワーキンググループに
おいては、前述の現状やアンケート調査結果等を踏まえた上で、自発呼吸のある
傷病者（死戦期呼吸を除く）に対して自動式人工呼吸器の機械換気機能を用いて
補助換気を行うこと（以下「自発呼吸のある傷病者に対する自動式人工呼吸器を
用いた補助換気」という。
）について、
「自動式人工呼吸器による補助換気の利点・
留意点の観点」
、
「緊急やむを得ないものとして行う応急処置の妥当性の観点」等
から整理・検討を行った。

自発呼吸のある傷病者に対する自動式人工呼吸器を用いた補助換気の検討に
当たり、現状では、手動式人工呼吸器を用いた処置を原則とした教育が行われて
おり、実際に救急隊員が適切に実施可能であるか判断できる根拠がない。そこで、
ワーキンググループでは、まず、病院等において実施される NPPV（非侵襲的陽圧
換気療法）の体制、効果、リスク等を参考として考察を行うこととした。
病院等において実施される NPPV（非侵襲的陽圧換気療法）は、
「侵襲的なイン
ターフェイス（気管内チューブ等）を使用せずに、上気道から陽圧を用いて換気
を行う方法」と定義されており、救急隊員が自発呼吸のある傷病者に対する自動
式人工呼吸器を用いた補助換気を行う場合、上記定義の範疇に該当すると考えら
れるためである。
以下、NPPV ガイドライン
（日本呼吸器学会 NPPV ガイドライン作成委員会編集）
を参考として、病院等における NPPV の実施に求められる体制、効果、リスク等
と、病院前において時間的・体制的な制約のある救急現場との比較検討を行う。

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