④普及性の変化
※下記のように推定した根拠

年間対象者数の
変化

年間実施回数の
変化等

見直し前の症例数（人）

0人

見直し後の症例数（人）

150万人

見直し前の回数（回）

0回

見直し後の回数（回）

150万回

⑤医療技術の成熟度
・学会等における位置づけ
・難易度（専門性等）

・施設基準
（技術の専門性
等を踏まえ、必
要と考えられる
要件を、項目毎
に記載するこ
と）

非侵襲性検査が内視鏡検査施行の有無にかかわらず保険適用になれば、若年者だけでなく成人でも普及すると予想される。非侵襲的検査でH.
pylori陽性と判明すれば、胃がんリスクもあることから内視鏡検査に誘導でき、早期胃癌を発見する機会も増える。また、ピロリ菌感染胃炎の診
断できるため、胃炎に対して除菌にて治療することができ、将来の胃がんリスク予防につなげることができる。一方で、ピロリ菌陰性と判明すれ
ば、重篤な胃十二指腸疾患の可能性は低く、警告症状がなければ、内視鏡検査を施行せずに経過観察可能である。
現在、機能性ディスペシアの有病率は11-17％であり、おおよそ1500万人と推定される。その内の1割が受診したとすると対象は150万人程度で
ある。

ピロリ菌感染診断における非侵襲性検査の精度につい
て、日本ヘリコバクター学会や日本消化器病学会等で
いずれの非侵襲性検査も方法、手技は確立しており、一般の医療機関で実施可能である。
これまで十分に検討されており、その有用性は確認さ
れている。

施設の要件
（標榜科、手術件数、検査や手術の体 特になし
制等）
人的配置の要件
（医師、看護師等の職種や人数、専門 特になし
性や経験年数等）
その他
（遵守すべきガイドライン等その他の 特になし
要件）

⑥安全性
・副作用等のリスクの内容と頻度

非侵襲的検査な検査は、血液、尿、便、呼気などを対象としており、きわめて安全である。

⑦倫理性・社会的妥当性
（問題点があれば必ず記載）

問題なし。

⑧点数等見直し
の場合

見直し前
見直し後
その根拠

見直し必要なし
見直し必要なし
現在問題なく運用されているため
該当無し

区分
⑨関連して減点
や削除が可能と
考えられる医療
技術（当該医療
技術を含む）

番号
技術名

該当無し
該当無し

具体的な内容

該当無し
減（－）

プラスマイナス

⑩予想影響額

予想影響額（円）

100億円

その根拠

現在日本人の機能性ディスペプシアの有病率は11-17％と報告されており、仮に15％とする。そのうち10％が病院を受診したとすると、200万人程
度が上腹部不定愁訴で受診することとなる。200万人全員が内視鏡検査を施行すると、内視鏡検査が1140点（11400円）とすると228億円の費用が
かかる。一方、200万人にH. pyloriの検査を行うと、その費用は抗体検査で行えば、採血35点、抗体検査80点、検査判断料144点で259点であり、
2590円×200万=51億8000万円かかるが、H. pyloriの陽性率は35％程度であり、実際の内視鏡検査の対象は70万人程度となり、その内視鏡検査費
用は11400円×70万＝79億8000万円となる。従って、228億-51億8000万-79億8000万=96億4000万円 ≒ 100億円の節約となる。
また、早期胃癌の発見率が高まると同時にH. pylori陽性例を多く拾い上げ、除菌をすることで胃がんを減らすことが可能で、将来の胃がん治療
費を大幅に減額することにつながる。

備考

特に無し

⑪算定要件の見直し等によって、新たに使用される医薬
品、医療機器又は体外診断薬

特に無し

⑫その他

特に無し

⑬当該申請団体以外の関係学会、代表的研究者等

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