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提案書19（3602頁～3801頁） (168 ページ)
出典
| 公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000190899_00011.html |
| 出典情報 | 中央社会保険医療協議会 診療報酬調査専門組織・医療技術評価分科会（令和5年度第1回 11／20）《厚生労働省》 |
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⑭参考文献１
⑭参考文献２
１）名称
外照射を受けるがん患者に対する放射線療法看護の実践状況
２）著者
日浅
３）雑誌名、年、月、号、ページ
日がん看会誌 2021年10月;35巻:300-311
４）概要
放射線療法看護に携わる看護師1,400名を対象に、実践状況を問う調査を行った。すべての項目に記入があった349名を分析対象とした。安全に照
射を受けるケア、納得した治療を医師決定するケア、セルフマネジメントを促進するケアは実践できていたが、がんサバイバーとして生き抜くケ
アは十分な実践ができていなかった。すべての因子において、一般看護師に比べ、がん放射線療法認定看護師の実践が有意に高かった（p<0.01）
１）名称
A Newly Introduced Comprehensive Consultation Fee in the National Health Insurance System in Japan: A Promotive Effect of
Multidisciplinary Medical Care in the Field of Radiation Oncology—Results from a Questionnaire Surveyy.
２）著者
Igaki H, Onishi H, Nakagawa K, et al.
３）雑誌名、年、月、号、ページ
Japanese Journal of Clinical Oncology. 2013 December;43(12):1233-1237
４）概要
外来放射線照射診療料が平成24年診療報酬改定で新設された半年後に、日本放射線腫瘍学会代議員160名を対象に外来放射線照射診療料の運用実
態を調査したアンケート結果を論文にしたもの。
アンケート結果によると、外来放射線照射診療料は概ね、現場の放射線治療専門医からは好意的に受け入れられており、導入以降、看護師や診療
放射線技師が従来よりも患者を観察する様になったことも明らかとなり、外来放射線照射診療料はチーム医療推進に貢献する画期的な項目である
ことが示唆された。
１）名称
がんの集学治療における放射線腫瘍学
２）著者
厚生労働省がん研究助成金計画研究班（18-4）
３）雑誌名、年、月、号、ページ
厚生労働省がん研究助成金計画研究班
４）概要
日本における医療実態調査研究（Patterns of Care Study; PCS）で明らかとなった数値データに基づいた、日本独自の放射線治療の基準を示し
た厚労省がん研究助成金計画研究班（主任研究者：光森通英）の報告書である。
本報告書内「5.5 外来放射線治療のありかた」（17-18ページ）で、高精度放射線治療が普及する中で安全に外来放射線治療を実施するために
は、放射線治療経験の豊富な看護師の常駐をはじめとする構造整備が重要であり、それに対する診療報酬の確保が必要であることが示されてい
る。
１）名称
専門看護師・認定看護師
２）著者
日本看護協会
３）雑誌名、年、月、号、ページ
HP
４）概要
日本看護協会では、2021年2月現在939人のがん看護専門看護師が登録されている。うち病院勤務者は785人であり、その785人のうち22.2%が外来
を所属部署としている（ただし、放射線治療外来に所属している割合についてのデータ記載はない）。2021年2月現在、356人のがん放射線療法看
護認定看護師が登録されている。がん放射線療法看護認定看護師のうち337人が病院勤務であり、そのうち、65.9%が外来を所属部署としている
（ただし、放射線治療外来に所属している割合についてのデータ記載はない）。
１）名称
乳がん患者の放射線皮膚炎に対するスキンケアの指導の実際
２）著者
福士泰世、井瀧千恵子
３）雑誌名、年、月、号、ページ
日本放射線看護学会誌
４）概要
放射線治療時のスキンケアの指導について質問紙調査の結果を報告している。がん放射線療法看護認定看護師とその他の放射線治療に携わる看護
師とではスキンケアの指導内容が一部異なることが報告されている。皮膚の洗浄やクーリング、日常生活において、がん放射線療法看護認定看護
師は文献やエビデンスに基づいた指導を行っていると考えられる一方、その他の看護師では指導が不十分であることが推測される。
⑭参考文献３
⑭参考文献４
友裕、片岡
純
―医療実態調査研究に基づく放射線治療の品質確保に必要とされる基準構造―
日本PCS作業部会
報告書、2009年;1-104
https://www.nurse.or.jp/nursing/qualification
2015年3月;3巻(1):42-53
⑭参考文献５
※⑬については、1.の「主たる申請団体」および「上記以外の申請団体」以外に、提案される医療技術に関する研究、会合、論文発表等を実施している学会等の関連団体や研
究者等の名称を記載すること。
3769
⑭参考文献２
１）名称
外照射を受けるがん患者に対する放射線療法看護の実践状況
２）著者
日浅
３）雑誌名、年、月、号、ページ
日がん看会誌 2021年10月;35巻:300-311
４）概要
放射線療法看護に携わる看護師1,400名を対象に、実践状況を問う調査を行った。すべての項目に記入があった349名を分析対象とした。安全に照
射を受けるケア、納得した治療を医師決定するケア、セルフマネジメントを促進するケアは実践できていたが、がんサバイバーとして生き抜くケ
アは十分な実践ができていなかった。すべての因子において、一般看護師に比べ、がん放射線療法認定看護師の実践が有意に高かった（p<0.01）
１）名称
A Newly Introduced Comprehensive Consultation Fee in the National Health Insurance System in Japan: A Promotive Effect of
Multidisciplinary Medical Care in the Field of Radiation Oncology—Results from a Questionnaire Surveyy.
２）著者
Igaki H, Onishi H, Nakagawa K, et al.
３）雑誌名、年、月、号、ページ
Japanese Journal of Clinical Oncology. 2013 December;43(12):1233-1237
４）概要
外来放射線照射診療料が平成24年診療報酬改定で新設された半年後に、日本放射線腫瘍学会代議員160名を対象に外来放射線照射診療料の運用実
態を調査したアンケート結果を論文にしたもの。
アンケート結果によると、外来放射線照射診療料は概ね、現場の放射線治療専門医からは好意的に受け入れられており、導入以降、看護師や診療
放射線技師が従来よりも患者を観察する様になったことも明らかとなり、外来放射線照射診療料はチーム医療推進に貢献する画期的な項目である
ことが示唆された。
１）名称
がんの集学治療における放射線腫瘍学
２）著者
厚生労働省がん研究助成金計画研究班（18-4）
３）雑誌名、年、月、号、ページ
厚生労働省がん研究助成金計画研究班
４）概要
日本における医療実態調査研究（Patterns of Care Study; PCS）で明らかとなった数値データに基づいた、日本独自の放射線治療の基準を示し
た厚労省がん研究助成金計画研究班（主任研究者：光森通英）の報告書である。
本報告書内「5.5 外来放射線治療のありかた」（17-18ページ）で、高精度放射線治療が普及する中で安全に外来放射線治療を実施するために
は、放射線治療経験の豊富な看護師の常駐をはじめとする構造整備が重要であり、それに対する診療報酬の確保が必要であることが示されてい
る。
１）名称
専門看護師・認定看護師
２）著者
日本看護協会
３）雑誌名、年、月、号、ページ
HP
４）概要
日本看護協会では、2021年2月現在939人のがん看護専門看護師が登録されている。うち病院勤務者は785人であり、その785人のうち22.2%が外来
を所属部署としている（ただし、放射線治療外来に所属している割合についてのデータ記載はない）。2021年2月現在、356人のがん放射線療法看
護認定看護師が登録されている。がん放射線療法看護認定看護師のうち337人が病院勤務であり、そのうち、65.9%が外来を所属部署としている
（ただし、放射線治療外来に所属している割合についてのデータ記載はない）。
１）名称
乳がん患者の放射線皮膚炎に対するスキンケアの指導の実際
２）著者
福士泰世、井瀧千恵子
３）雑誌名、年、月、号、ページ
日本放射線看護学会誌
４）概要
放射線治療時のスキンケアの指導について質問紙調査の結果を報告している。がん放射線療法看護認定看護師とその他の放射線治療に携わる看護
師とではスキンケアの指導内容が一部異なることが報告されている。皮膚の洗浄やクーリング、日常生活において、がん放射線療法看護認定看護
師は文献やエビデンスに基づいた指導を行っていると考えられる一方、その他の看護師では指導が不十分であることが推測される。
⑭参考文献３
⑭参考文献４
友裕、片岡
純
―医療実態調査研究に基づく放射線治療の品質確保に必要とされる基準構造―
日本PCS作業部会
報告書、2009年;1-104
https://www.nurse.or.jp/nursing/qualification
2015年3月;3巻(1):42-53
⑭参考文献５
※⑬については、1.の「主たる申請団体」および「上記以外の申請団体」以外に、提案される医療技術に関する研究、会合、論文発表等を実施している学会等の関連団体や研
究者等の名称を記載すること。
3769