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提案書19(3602頁~3801頁) (72 ページ)

公開元URL https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000190899_00011.html
出典情報 中央社会保険医療協議会 診療報酬調査専門組織・医療技術評価分科会(令和5年度第1回 11/20)《厚生労働省》
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⑭参考文献1

⑭参考文献2

⑭参考文献3

⑭参考文献4

⑭参考文献5

1)名称

Cognitive Behavioral Therapy for Patients with Social Anxiety Disorder Who Remain Symptomatic following Antidepressant Treatment:
A Randomized, Assessor-Blinded, Controlled Trial.

2)著者

Yoshinaga et al

3)雑誌名、年、月、号、ページ

Psychother Psychosom. 2016;85(4):208-17

4)概要

抗うつ薬で改善しない社交不安症の患者を対象に、通常診療群を対照群として、個人認知行動療法の併用群の効果を検証するランダム化比較試験
(RCT:42症例を2群に)を行い、通常診療群では寛解基準に至った患者がいなかった(0%)(治療反応率で10%)のに対し、認知行動療法併用
群では47.6%が寛解(治療反応率で86%)したことを世界で初めて示した。本論文では、7人のセラピストのうち、4人という過半数を臨床心理士
が占めた(他は、1人精神科医、1人看護師、1人精神保健福祉士)。

1)名称

Efficacy of exposure therapy for Japanese patients with posttraumatic stress disorder due to mixed traumatic events: A randomized
controlled study.

2)著者

Asukai et al.

3)雑誌名、年、月、号、ページ

J Trauma Stress. 2010. 23(6):744-50

4)概要

24人のPTSDの患者に対して、通常治療群に比較して、通常治療に認知行動療法を加えた群が、有意に効果が高かったことを日本で初めてのランダ
ム化比較試験によって証明した。本研究では、3人のセラピストのうち、2人の心理士がそれぞれ9名と10名の患者を、医師1名が4名の患者に認知
行動療法を実施した。

1)名称

A randomized controlled trial of Japanese patients with obsessive-compulsive disorder--effectiveness of behavior therapy and
fluvoxamine.

2)著者

Nakatani et al.

3)雑誌名、年、月、号、ページ

Psychotherapy and Psychosomatics. 2005. 74(5):269-276.

4)概要

強迫性障害の認知行動療法については、日本の中川彰子ら(九州大学、当時、現千葉大学)のグループによって行われたランダム化比較試験に
よって、標準的な薬物療法(フルボキサミン)およびプラセボ(偽薬)より有意に優れた有効性が示された。

1)名称

COGNITIVE-BEHAVIORAL THERAPY FOR ADULT ANXIETY DISORDERS:A META-ANALYSIS OF RANDOMIZED PLACEBOCONTROLLED TRIAL.

2)著者

Hofmann et al.

3)雑誌名、年、月、号、ページ

J Clin Psychiatry. 2008 April ; 69(4): 621–632.

4)概要

成人の不安障害の患者(強迫症、社交不安症、パニック症、PTSDを含む)に対する、認知行動療法はプラセボよりも有効性が高いことがメタ解析
によって証明された。欧米の認知行動療法の実施は、ほぼ臨床心理士によるものである。

1)名称

認知行動療法師の教育研修と公認心理師等による外来認知行動指導(案)の単位制

2)著者

清水栄司

3)雑誌名、年、月、号、ページ

認知行動療法研究,46(2), 59–66, 2020

4)概要

リハビリテーションの保険点数の単位制を応用し、おおむね25 分1 単位で開始から180 日以内(最大50 単位まで)という設定にし、社交不安症
の患者に毎週1 回50 分(2 単位)で18 週=36 単位を提供したり、心的外傷後ストレス障害(PTSD)の患者に毎週1 回100 分(4 単位)で12 週
=48 単位を提供するなどする。

※⑬については、1.の「主たる申請団体」および「上記以外の申請団体」以外に、提案される医療技術に関する研究、会合、論文発表等を実施している学会等の関連団体や研
究者等の名称を記載すること。

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