○ 20 歳代女性のやせの割合は、「C 変わらない」であった。
健康日本 21（第一次）では、23.3％（平成９（1997）年）から 22.3％（平成 21
（2009）年）で変化は見られなかった。健康日本 21（第二次）では、ベースラインの平成 22
（2010）年の値が 29.0％と高かったため、令和元（2019）年の 20.7％と比較して改善傾向に
あると判定された。しかし、健康日本 21（第一次）の開始時からほぼ 20％前後で推移していること
から大きな改善はしていないと考えられる。
令和元（2019）年国民健康・栄養調査結果において、20 歳台及び 30 歳台の若年女性のや
せの者の栄養・食生活の状況は、普通体重及び肥満の者に比べて肉類の摂取量が少なく、乳類の摂
取量が多い傾向がみられ、その他のエネルギー・栄養素及び食品群別摂取量では体格による顕著な
違いはみられなかった。一方、食習慣改善の意思については、体格による違いがみられ、食習慣改善の意思
がない者の割合は、やせの者で最も高く７割を超えており、若年女性のやせの者では、やせていることを健康
問題ととらえていない可能性が示唆される。また、食生活に影響を与えている情報源については、やせ及び普
通の者では「家族」・「テレビ」と回答した者の割合が高く、肥満の者では「ソーシャルメディア」・「家族」と回答し
た者の割合が高かった。若年女性においては、体格にかかわらず、身近な人間関係やメディアを始め、多様な
情報源が食習慣に影響を与える可能性があることに鑑み、こうした多様な情報源から正しい情報提供が行わ
れることが重要と考えられる（ 自然に健康になれる持続可能な食環境づくりの推進に向けた検討会報告
書）。

取組との関係では、国では食事摂取基準の改定や自治体等への国民健康・栄養調査結果の周
知、食生活指針の改定がなされたが、若年女性が改善に向けた行動変容に至るまでの取組がなされ
なかったことによると考えられる。
② 「適切な量と質の食事をとる者の増加」
本目標は、３つの指標からなり、全体の評価は、「C 変わらない」であった。
○ 主食・主菜・副菜を組み合わせた食事が 1 日に 2 回以上の日がほぼ毎日の者の割合は、「D 悪
化している」であった。
特に若い年代で、この割合が低く、男女とも全ての年代（70 歳代女性を除く）でこの割合が低下
していることが要因である。
取組との関係では、若い年代が利用することを考慮し、食環境整備による給食や外食等でのヘル
シーメニュー提供が促進されたものの、カバー率が十分でないこと、消費者に選択されていない可能性
がある。令和元年の国民健康・栄養調査では、食習慣の改善に「関心がない」「関心はあるが改善す
るつもりはない」者（無関心層）が男性 40％、女性 35％いたことから一定の層では意識の課題が
考えられる。一方で、健康な食習慣の妨げとなる点として、無関心層では「特にない」が多く、「改善す
るつもりである」層は「仕事（家事育児）が忙しくて時間がない」が多いことから、改善意欲があっても
環境的な要因でできないことも考えられる。

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